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世界の再エネ、2040年には3.9倍の見通し 省エネ対策で消費量大幅削減も

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世界の再エネ、2040年には3.9倍の見通し 省エネ対策で消費量大幅削減も

日本エネルギー経済研究所のレポートによると、太陽光・風力など再生可能エネルギーによる発電量は、合計で2040年までに2011年比で3.9倍となる見通し。また、最大限の対策により、2040年に中国の現在の消費量に匹敵する一次エネルギー消費を削減できると指摘する。

同研究所は、研究レポート「アジア/世界エネルギーアウトルック2013」の中で、世界のエネルギー消費の動向について予測している。

世界的にみると、原子力発電と再生可能エネルギーは着実に増加する。2040年には、水力を除いても世界の電力の10%が再生可能エネルギー発電によって供給されるようになる見通し。一方、すべての再生可能エネルギーの増分のうち62%が、発展途上国の薪などに代表される低コストのバイオマスによるものとなる。しかし、水力からバイオマスまで再生可能エネルギーをすべて足しても、2040年のシェアは、現在の13%から15%になるに過ぎず、2040年においても化石燃料に大きく依存する構図は変わらないと指摘する。

世界の一次エネルギー消費は、2011年の石油換算131億1300万トンから、2040年に196億42000万トンへと5割増加すると予測する。世界のエネルギー消費増分の59%がアジアの非OECD諸国で発生する。アジアは輸入にますます依存するようにになり、2040年には世界の主要地域間で取引される原油の77%、天然ガスの71%がアジアに向かうとみている。

世界最大の消費国である中国のエネルギー消費量は拡大を続け、2040年には第2位の米国の1.9倍に。また、2030年代後半にはインドが世界第3位の消費国となり、その消費量はEU全体を上回る。アジアはエネルギー市場での需要面での存在感を一層増していく。

本研究では、現在の国際エネルギー情勢がそのまま続くとした「レファレンスケース」に加えて、エネルギー安全保障・気候変動対策強化のため、需要・供給両サイドにおけるエネルギー技術の大幅な進展を織り込んだ「技術進展ケース」の分析を行っている。技術進展ケースにおける世界の2040年の一次エネルギー消費は、レファレンスケース比14%減の169億1000万トンまで抑制される。その最大限の対策がもたらす省エネルギー量は、中国の現在のエネルギー消費量に相当するものとなる。

2050年におけるエネルギー起源のCO2排出は、レファレンスケースでは現在より56%多い496億トンに達する見込み。一方、技術進展ケースでは2030年代半ばをピークとして、その後減少に転じる。特に、火力発電や産業部門における二酸化炭素回収・貯留(CCS)による削減を加味すると、2050年には225億トンとなる。しかし、排出量を2050年に現状比半減させることはできないとみている。

世界のエネルギー起源CO2排出と対策別削減寄与

世界のエネルギー起源CO2排出と対策別削減寄与
(青線=現在の国際エネルギー情勢の趨勢がそのまま続いた場合)
(赤線=CCS+需要・供給サイドにおける技術進展を見込んだ場合)

【参考】
日本エネルギー経済研究所 - トップページ
日本エネルギー経済研究所 - アジア/世界エネルギーアウトルック2013(要旨)(PDF)

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