空気清浄機、PM2.5のせいで販売数増加　民間による白物家電世界市場調査

総合マーケティングビジネスの富士経済が2013年11月から2014年1月にかけての計32品目の家電市場をエリア別に調査し、生産・販売動向を分析した。その結果を報告書「グローバル家電市場総調査 2014」にまとめた。

グローバル家電市場総調査 2014　＜調査対象＞

概要

2013年の家電市場は、前年の欧州経済の低迷や、日本や米国など先進国の景気回復の遅れ、中国経済の減速による需要の鈍化から回復した。しかし、2014年も緩やかな拡大にとどまると予測される。需要は中国、欧州、北米が大きい。中国は2012年の落ち込みから回復したものの、成長は鈍化している。一方で成熟市場である欧州、北米は微減となった。

今後の市場けん引が期待される新興国では、インドネシアは個人消費を中心に拡大しており、東南アジアの中でも有望とみられる。インドやブラジル、トルコは金融市場の不安定さなどが指摘されるものの、人口の多さと家電普及率の低さから今後の拡大が期待される。

インドは現地財閥系メーカーが強いが、韓国系、欧米系、日系メーカーが数多く参入しており、競争は激化している。ブラジルでは景気の不透明さからメーカーは大型投資に慎重な姿勢を見せており、延期や再検討などが頻繁に行われている。

同報告書は白物家電の中でも空気清浄機、炊飯器、ルームエアコン、冷蔵庫、洗濯機／洗濯乾燥機の5種の市場を重点的に取り上げている。

空気清浄機については、近年人体に影響を及ぼす「PM2.5」の大気汚染が中国を中心に社会問題化しており、その懸念によって2013年の世界市場は前年比7.5％増の1,894万台となった。今後も中国で需要拡大が続くとみられることや、中国のローカルメーカーの参入が相次いでいることから、市場は拡大を続け2014年には2,000万台を突破すると見込まれる。

生産は中国が9割以上を占める。需要は北米、日本、欧州、中国の順に多い。中国は現在の普及率も低いことから、今後2017年には500万台に達し、北米に次ぐ規模になるとみられる。インド、東南アジアでもPM2.5への懸念は高まっているが、本格的な普及には至っていない。

炊飯器は生産の9割が中国。コメ食文化であるアジア圏での需要を確立している。また、今までは単純で低価格な炊飯器が市場を独占していたが、近頃はマイコン式、IH式の炊飯器が人気を呼んでいる。

ルームエアコンは中国の生産が8割弱、売上も中国が5割を占める。しかしインドや東南アジア、中東でもわずかだが需要は拡大している。また省エネ政策の影響でインバータ搭載機は世界的に需要が拡大しており、搭載率は2013年の45％から2018年には69％に上昇すると予測される。

冷蔵庫は生産を中国が5割を占める。需要も中国が3割以上。インドネシアは冷蔵庫の普及率も低く、人口も多いため今後の拡大が期待され、2018年に2013年比63.6％増の720万台が予測される。また、インドでは2016年に1,000万台に達すると予測される。

洗濯機／洗濯乾燥機は、生産を中国が5割強を占める。韓国メーカーがローエンド品からの撤退を進めているため、中国、インド、インドネシアでの今後の成長が期待される。

【参考】
日経電子版 - 富士経済、白物家電など家電製品３２品目の世界市場の調査結果を発表