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大林組、自社ビルの一次エネルギー消費量を完全相殺 約27%を再エネで

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大林組、自社ビルの一次エネルギー消費量を完全相殺 約27%を再エネで

大林組は、8日、大林組技術研究所(東京都清瀬市)のセンターオフィスビルにおいて、国内で初めて、建物運用時の一次エネルギー消費量を、再生可能エネルギーなどの利活用により年間を通じて総合的にゼロにする「ソースZEB」化への工事を完了したと発表した。

3月、センターオフィスビル「本館テクノステーション」では再生可能エネルギー発電設備の追加導入をはじめとしたソースZEB化工事が完了した。今後、省エネ化や運用改善による消費エネルギーの削減量は維持しながら、約27%(単位面積当たり)のそれ以外の残りの消費量すべてを施設内の再生可能エネルギー発電量で相殺し、年間のエネルギー収支をゼロにする。これにより2014年度にはエネルギー収支ゼロのソースZEBを達成する見込み。

年間の一次エネルギー消費量の実績と予測

年間の一次エネルギー消費量の実績と予測

同社によると、同オフィスビルのように、常時約200人の研究者が働く大規模建物での本格的なソースZEB化は国内初。海外においても、ZEB化された建物の事例は、使用期間が限定されていたり小規模で居住者の少ない施設が大半を占めているため、本件は先進的な事例となる。

同社はZEBへ先進的に取り組むため、最新の環境技術と省エネ技術を導入し、本館テクノステーションを2010年9月末に完成させた。2011年度には、CO2排出量を東京都の一般的なオフィスビルに比べて約57%削減し、残存量についてはカーボンクレジットを利用することで、トータルの排出量をゼロとする本格的な「エミッションZEB」を達成している。

以後、高効率な省エネ設備機器の導入や運用改善を重ねて、2012、2013年度はCO2排出量を実質で約65%削減(国内最高水準)した。また、同ビルは、CASBEE新築および既存-Sクラス、LEED-EBOM-Platinumを取得しており、いずれも国内最高得点で認証されている。

今回のソースZEB化で追加導入した主な手法は、1.空調・給排水・照明機器の制御の改善と高効率化、2.コジェネレーション排熱の有効利用、3.環境緑地をそのままに、敷地内建物の上部空間を利用した新たな太陽光発電設備の導入による買電量の削減。

ソースZEB化工事で導入した省エネルギーの改善手法

ソースZEB化工事で導入した省エネルギーの改善手法

経済産業省の「エネルギー基本計画」(2010年6月閣議決定)において「ビル等の建築物については、2020年までに新築公共建築物等でZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)を実現し、2030年までに新築建築物の平均でZEBを実現することを目指す」とされており、世界的にも同様の取り組みが進んでいる。

大林組は、これまで培ってきた最先端のZEB技術とノウハウを活用し、顧客の建物における省エネルギー化や環境配慮に向けたニーズに対応していく考えだ。

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