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量子ドット太陽電池、量産体制へ 米企業、量子ドット材料の生産能力拡充

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クァンタム マテリアルズ社(QMC社、米国)は、次世代太陽光発電技術に適用される量子ドット材料の量産に向けた生産能力拡充を発表した。

量子ドットは太陽光発電において多くの優位性を提供可能な材料だが、これまで同技術を採用した薄膜型太陽電池の開発にはコストがかかり、量子ドット量産技術がなかったことから、民生品としての導入や市場浸透が遅れていた。

QMC社は同社の量子ドット自動化生成・量産システムを活用することにより、連続ロール・ツー・ロール印刷技術による薄膜型太陽電池の製造に必要なだけの量子ドット材料を毎日提供できることから、量子ドット適用型薄膜太陽電池製造のパイロット・プラント建設に向けてパートナー企業と交渉を行っている。

同社CEO兼社長のスティーブ・スクアイヤ氏は、量子ドット型太陽電池の低コスト量産体制確立は薄膜太陽電池がキロワットあたりの大幅コスト削減を実現できる太陽電池として同技術分野への投資機会増大や技術採用の基礎を築くことを示唆し、下記のように述べている。

「政府系補助金を欠いた太陽光発電技術・製品はビジネス界や一般消費者市場においても魅力的な投資機会とは言い難く、その結果アメリカ合衆国に代表されるような太陽光発電分野への補助金制度設定に消極的であった諸国では、太陽光発電技術・製品の浸透率は2008年から現在まで未だに未成熟であると言える。昨今認可が下りた特許並びに他社から取得した特許群により弊社では大幅なコスト削減を実現し補助金なしでも採用を推進できる量子型薄膜太陽電池の量産製造技術における知的財産(IP)の強化を完了したところだ。」


QMC社が中国において取得した特許は「表面加工技術を施したフォトアクティブ半導体ナノ粒子適用の有機ハイブリッド型太陽電池」に関するものだが、バイエルAG社から取得した特許群と併せて最適化した量子型太陽電池製品を市場投入する際に必須となるQMC社の知的財産を強固に保護するものとなっている。

これらの特許は、材料技術や量子ドット型太陽電池設計の基礎技術・その製造手法に関するもののほか、QMC社で取得済みのグラビアやロール・ツー・ロール印刷技術適用による量子ドット型ディスプレイ用フィルム、太陽電池、その他印刷型エレクトロニクスの各種特許群も補完する高範囲な分野をカバーしている。

QMC社は、自動生成プロセスによりメディカル、ディスプレイ、太陽電池、照明などのアプリケーション向けに使用されるテトラポッド型量子ドットの製造を行っている。同社の量産生成技術は低コストで高品質、高信頼性の量子ドット製品を量産可能にすることで革新的技術の発見から商業生産体制確立への実現を支援していく。QMC子会社のソルテラ リニューアブル テクノロジーズ社は、シリコンベースの太陽電池に代わり低コストでフレキシブルな量子ドット型薄膜太陽電池を適用した太陽光発電技術の開発を行っている。

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