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冷やし中華のつゆと気温のカンケイ 天気予報をうまく利用し省エネ効果

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冷やし中華のつゆと気温のカンケイ 天気予報をうまく利用し省エネ効果

経済産業省は、平成26年度次世代物流システム構築事業の一環として、日本気象協会と連携し、天気予報で物流を変える取組「需要予測の精度向上による食品ロス削減及び省エネ物流プロジェクト」を実施した。

同プロジェクトは、気象情報とPOSデータなどのビッグデータを解析し、高度な需要予測を行うことで、余剰に生産している食品ロスを30~40%削減できる可能性があることが判明した。またそれ以外にも、食品ロスによって発生していた返品・返送、回収、廃棄、リサイクルなどで不要に発生していた二酸化炭素の削減も見込める。

平成26年度の日本気象協会の取り組み成果では、冷やし中華つゆでは約40%(最終生産量比)、豆腐では約30%削減を可能にし、これにより物流分野等で排出されるCO2が削減できることが確認された。これは、Mizkanの販売している季節商品(特定の季節に需要が集中する商品)の冷やし中華つゆと、相模屋食料の販売している日配品(豆腐・牛乳など日持ちのしない食品)の豆腐についての各種データである売上・発注量・廃棄量・気象を解析、需要予測手法の検討、解析を行った結果である。

日本において本来食べられるはずなのに廃棄されている「食品ロス」は年間約500~800万トン。また、流通業等からメーカーへの返品額はおよそ1,691億円に達していると見られている。今まではメーカー・卸業者・小売業者の各企業が独自にPOS(販売時点情報管理)データなどに基づいて需要予測を行うことが一般的であったが、その需要予測および予測に用いるデータは十分に共有されておらず、各流通段階で生産量や発注量の予測に誤差が生じ、廃棄や返品などのムダが生じる一因となっていた。

そこで、同プロジェクトは、日本気象協会が気象情報に加えてPOSデータなどのビッグデータも解析し、高度な需要予測を行ったうえで製・配・販の各社に提供する。

同プロジェクトは、2014年7月11日に、経済産業省の「平成26年度次世代物流システム構築事業」として採択され、多数の企業や関係者の協力、連携を基に取り組みを進めていた。同取り組みは、平成27年度も、更に多くの企業や関係者と連携し、継続して実施していく予定だ。

【参考】
経済産業省 - 製・配・販連携による需要予測で食品ロスを最大40%削減!~ 天気予報で物流を変える 【最終報告】

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