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蒸暑地域の省エネ住宅研究 「壁全体で冷房」、「太陽電池の熱で除湿」など

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沖縄科学技術大学院大学(OIST)(沖縄県恩納村) とミサワホーム総合研究所(東京都杉並区)は、1月25日、蒸暑地の生活におけるエネルギーの導入・利用を可能にするシステムを開発・構築するため、共同研究契約を締結した。

両者は、この共同研究のため、沖縄県恩納村谷茶村のOIST敷地内に実験棟を建設中で、今年3月末に竣工する予定だ。

この実験棟には、屋根に設置した太陽電池が発電する際に発生する使われない熱エネルギーを活用して室内の除湿を可能にするシステム、壁全面で冷房する放射冷房システム、オープンエネルギーシステム(OES)を見据えた宅内DC(直流)給電などを実装する。研究は実験棟が竣工次第開始し、6月に研究データの途中発表と合わせて内覧会を行う。

OISTでは、オープンエネルギーシステム(OES)を実現する分散型DC電力制御に関する実証的研究に着手している。各住宅に蓄電池太陽光発電パネルなどで形成される蓄電システムを設置し、各蓄電システムを専用の直流電力線と通信線によって相互接続することで直流(DC)マイクログリッドを形成する。また、既存の電力系統に影響を及ぼすことなく、エネルギーの需給バランスを自律的に調整することで、エネルギー自給率を高めることができる。

沖縄科学技術大学院大学について

2011年11月に設置された沖縄科学技術大学院大学では、現在までに約50の研究ユニット(研究員約400名、うち外国人約200名)が発足し、神経科学、分子・細胞・発生生物学、数学・計算科学、環境・生態学、物理学・化学の5分野において、研究活動を展開している。このほか、国際ワークショップやコースの開催など、学生や若手研究者の育成にも力を入れている。

ミサワホーム総合研究所について

ミサワホーム総合研究所は、住文化デザインセンター、フューチャーセンター、テクノロジーセンター、環境エネルギーセンターのもと、6つの研究室と3つのプロジェクトを推進しており、地球環境に配慮した持続可能性の高い住環境の実現に向けて、「住まい」から「まちづくり」まで、大学や研究機関などとも積極的に連携しながら様々な研究開発に取り組んでいる。

需要が増える蒸暑地域の住宅をターゲットに

蒸暑地域は、日本では南九州・沖縄から、さらに東南アジアをはじめとする広い地域に広がっている。これらの地域では人口の増加が著しく、CO2排出量も大きく増えることが予想されている。また、高温多湿で年間を通じて気温差が小さく、紫外線が強い、台風の常襲があるといった課題もある。

さらに、日本の産業部門のエネルギー消費量がこの30年間に2割近く減少しているにも関わらず、住宅部門のエネルギー消費量は2倍になっており、今後の成長が見込まれる国々の住宅においても長期的対処が必要になると考えられている。

今後は、両者の研究にて蒸暑地域におけるサステナブルな暮らしにつながる技術や知識を活用することで、地球温暖化対策に寄与することが期待される。

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