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太陽電池メーカー向け、環境負荷低減のためのガイドライン JPEAが公表

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太陽電池メーカー向け、環境負荷低減のためのガイドライン JPEAが公表

太陽光発電協会(JPEA)は、太陽電池モジュールの新製品を設計する際に、メーカ各社が統一した考え方と手法に基づき、ライフサイクル全般での環境負荷低減を行うために、事前に評価する項目・方法を提示したガイドラインをとりまとめ公表した。

太陽光発電設備が大量に普及する時代に合わせ、ライフサイクル全般での太陽光発電設備の環境負荷低減を図るのが目的。

今回公表した「太陽電池モジュールの環境配慮設計アセスメントガイドライン(第1版)」では、新製品の環境配慮設計の評価を行うために使用するチェックリストや方法を示している。チェックリストは、「減量化・共通化」「再生資源の使用」「梱包」「使用段階における創エネ性の向上」「解体・分別処理の容易化」など13の大項目とその下位に位置する38の小項目で構成される。

評価方法ではすべての項目において「基準となる従来機種と比較する」ことが基本となる。各項目について評価・点数化を行い総合評価を行うが、その方法について、注意すべき点など詳しく説明している。

最終的な判断は、基本的には新製品が従来機種と比較して総合評価が同等以上であることを必須とし、更には、あらかじめ設定した目標を達成していることが望ましいとしている。

太陽光発電の大量廃棄時代に備えた環境負荷低減対策

太陽光発電は、2012年7月に始まった固定価格買取制度により、予想をはるかに上回る広がりをみせ、設置・導入の急激な拡大が進んでいる。そこで、将来的な耐用年数を超え、使用済みとなった太陽光発電設備が大量に廃棄される時期に備えた対策が重要となってくる。

廃棄される太陽光発電設備が、環境に負荷を与えないようにするためには、適正処理・リサイクルの推進が求められる。このため、環境省では廃棄処理における環境負荷を低減すべく、2016年4月に、「太陽光発電設備のリサイクル等に向けたガイドライン(第1版)」を公表している。

しかし、対策としては太陽光発電設備の撤去・運搬・処理の段階だけではなく、部品・材料の調達、製造、製品輸送、使用、撤去・運搬、適正処理・リサイクルといったライフサイクル全般での環境負荷低減を目的とした環境配慮設計が必要となる。

これまで、家電製品等では業界で定めた環境配慮設計のガイドラインが既に作成・運用されてきたが、太陽光発電設備に関しては、このようなガイドラインがなく、メーカ各社が独自の基準で製品設計を行ってきた。しかし、近年の大量に普及する時代に合わせ、太陽光発電設備の環境配慮設計に関する業界として統一した基準が必要との声が高まってきた。これを受けて、JPEAは本ガイドラインを作成した。

なお、本ガイドラインは強制力を持つものではないが、JPEAとして会員会社に対して推奨するもの、と説明している。

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