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軽量物+重量物混載の共同配送、CO2排出量を約50t削減 積載効率もUP

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軽量物+重量物混載の共同配送、CO2排出量を約50t削減 積載効率もUP

混載テストの様子

日清食品(東京都新宿区)とサントリーホールディングス(大阪府大阪市)は4月20日、物流における環境負荷低減を目指し、6月中旬から北海道の帯広エリアにおいて共同配送を開始すると発表した。

同事業は、日清食品のインスタントラーメンなどの軽量荷物と、サントリーの酒類など飲料全般の重量荷物を混載し、共同で配送するもの。

これは両社の軽量荷物と重量荷物での商品の組み合わせが配送時の混載に適している点や、年間を通じて物流量のピークが異なる点など、両社にとってメリットが見いだせることから実現した事業だ。この共同配送によりCO2の年間排出量は、両社合計で約50トン(同エリア前年比で約25%)の削減が見込まれる。

また、軽量物と重量物との混載による共同配送は、単一商品の積載による非効率性の解消が期待できるというメリットもある。

国土交通省は、物流の課題点として、農産物のトラック積載状況を例として挙げている。たとえば容積では「満載」にも関わらず、ピーマンなど軽い作物のために輸送トン数では低積載率となっているケースや、逆に過積載防止の観点から水分量の多い重量物が積載抑制される事例などがある。

今回の混載により、容積面と重量面で効率的な共同配送が期待できる。

共同配送商品は、日清食品の北海道恵庭センター、サントリーの同千歳配送センターなどに主に保管されている。今後、サントリーの千歳配送センターで重量荷物を積載した車両が、日清食品の恵庭センターに立ち寄り、軽量荷物を混載し、帯広エリアの卸店および小売店の配送センターの一部に配送する予定だ。

日清食品グループは、2020年までに達成すべき中期環境目標として、事業活動に伴う温室効果ガス(CO2)排出量30%削減(同社2005年度比)を掲げている。

またサントリーは、環境経営を推進し「天然水の森」での森林保全活動や容器包装の軽量化など、さまざまな環境負荷低減の取り組みを行っている。

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