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富士通と米国フォードが協業へ カーシェア、EV、自動運転などの発展を視野に

富士通(東京都港区)とFujitsu America, Inc.(米国)は5月14日、米国Autonomic社と先進的なモビリティサービス提供に向けて協業することで合意したと発表した。

今回の協業を通じて、同3社は、富士通の保有するデジタル技術「Dracena(ドラセナ)」や自動車分野における実績、Autonomic社が保有するモビリティに特化したクラウドサービスを組み合わせ、シェアリングや電気自動車、自動運転のためのモビリティサービスをフォードに提供し、その後世界中の自動車メーカーに展開する予定だ。

なお、Dracenaは、富士通が2018年3月に開発した、大量のIoTデータ処理を停止させることなく処理内容の追加・変更を実行できるストリームデータ処理アーキテクチャーだ。同技術により、自動運転に向けたコネクテッドカーでの速度や位置など車両から出る大量データを分析し、危険情報などを遅延なくドライバーにフィードバックすることが検討されている。

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