東洋紡、有機薄膜太陽電池材料の開発で仏政府機関と共同研究を開始

東洋紡（大阪府大阪市）は7月31日、フランスの政府機関である原子力・代替エネルギー庁（CEA）と、室内光発電に適した有機薄膜太陽電池（OPV）用発電材料の開発に向けて、共同研究を開始したと発表した。

今回の共同研究は、同社が開発中のOPV用発電材料を使用したOPVモジュールの室内環境での高い出力性能や、製造工程における高いハンドリング性能などが評価されて実現した。OPVの普及がいち早く見込まれる欧州での展開を視野に、この材料を用いたOPVの早期実用化に向け、開発を加速させていく。