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パリ協定後の脱炭素化潮流にどう対応する?「環境ビジネスフォーラム」が開催

日本ビジネス出版(東京都港区)は8月23日、「環境ビジネスフォーラム パリ協定後に拡大する脱炭素経営と再エネ電源の利活用」を東京都千代田区で開催した。

同フォーラムでは、パリ協定を契機に世界の潮流が脱炭素化へと進むなか、国内外の動向、脱炭素達成に向けての手法について講演が行われた。

「パリ協定後の世界の動きと企業が脱炭素に取組む必要性」と題した講演では、東京大学 未来ビジョン研究センター 教授 髙村 ゆかり氏が解説。続く「加速する脱炭素社会に必要な取り組み/再エネ導入で企業価値を高めるためのソリューション提案」では、Looop 再エネ事業本部 自家消費事業部 営業課 課長 藤原啓介氏が実績を交えながら、脱炭素経営に有効な手段について解説した。

ランチ懇親会を挟んで午後からは、日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 プリンシパル 段野孝一郎氏が登壇。「広まる再エネの需給一体型モデルの活用とポイント、事例」と題し、今後期待される再エネ需給一体型モデルについて講演を行った。

続く「気候変動を取り巻く動向と環境経営のための脱炭素ソリューション」では、株式会社エコスタイル 法人営業部 副部長 藤田 幸夫氏と関西電力 営業本部 法人営業部門 法人営業技術グループ部長 葉里 経夫氏が、負担なく脱炭素経営に取り組み始められる太陽光発電PPAモデルについて解説。ファーウェイ・ジャパン スマートソーラー事業部 佐藤 英也氏は、「脱炭素社会に向けたファーウェイの取り組み」と題し、ファーウェイの脱炭素に向けた取り組みと、脱炭素達成に貢献するソリューション提案を行った。

最後に、再エネ導入やRE100など環境経営にいち早く取り組んできた企業がその事例を紹介。

ソニー 品質・環境部 ゼネラルマネジャー 鶴田 健志氏が、「ソニーが環境負荷ゼロを目指す背景とその戦略」をテーマに、同社の環境ビジョン2050を達成するための道筋について講演を行った。

当日は、350人以上の参加者が集まり、特にランチ懇親会では活発な交流がなされた。なお、同フォーラムの詳細(一部)は、9月17日発売の「環境ビジネス」2019年秋号にて紹介の予定。

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