太陽光発電協会（JPEA／東京都港区）は5月18日、2050年に向けた太陽光発電産業の展望をまとめたビジョン「JPEA PV OUTLOOK 2050」を改訂し公表した。この中で、パリ協定の長期目標を達成するため、2050年には日本の電力需要の約30％を太陽光発電で賄うという新たなビジョンを示した。
改定版の表題は「感染症の危機を乗越え、あたらしい社会へ『太陽光発電の主力電源化への道筋』」。JPEAは、新型コロナウイルス感染症と気候変動問題は、人類が持続的に生存していくために国際社会、日本社会が協力して取り組むべき優先課題だと指摘。太陽光発電の主力電源化に向けた取り組みを加速していくとしている。
