阪急阪神HD、TCFD提言に賛同　「気候変動対策等をより一層充実」

阪急阪神ホールディングス（大阪府大阪市）は5月14日、金融安定理事会により設置された「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に賛同を表明する署名を行った。今後、気候変動問題をはじめとする社会課題の解決に向けた取り組みをより一層充実させるとともに、TCFDが提言する開示フレームワークに沿った情報開示を進める。

同社グループは2020年5月に「阪急阪神ホールディングスグループ サステナビリティ宣言」を策定し、ESG（環境・社会・ガバナンス）に関するさまざまな取り組みを推進。同宣言では、サステナブル経営の重要テーマとして「安全・安心の追求」や「環境保全の推進」などを掲げている。