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SDGsへの貢献度は客観的・定量的に評価しないと明確には示せない(後編)

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北九州市立大学国際環境工学部 教授
専門分野は、環境システム工学、都市環境政策。1992~95年野村総合研究所 環境・エネルギー研究部の研究員。1995年九州大学工学部環境システム工学研究センター助手、2000年同助教授。2001年より北九州市立大学に移り、国際環境工学部助教授、2008年同教授、現在に至る。

SDGs目標間のシナジー(相乗効果)とトレードオフ(負の影響)

SDGsは、広範な分野をカバーしているため、各目標の相関性が極めて複雑なものとなっている。そのため企業活動において、シナジーを最大化、トレードオフを最小化する選択肢を採用することが理想である。

先に触れたロジックモデルを用いて、トレードオフが存在していないか、存在する場合、負の影響を最小化できないか検討することは有効である。この分野はまだ研究途上であるが、例えば、地球環境戦略研究機関(IGES)のレポートでは、再生可能エネルギーのシェア拡大が農業生産に対して負の影響を与える可能性があること、エネルギー消費効率の向上が水力発電の水需要を減少させ、衛生的な水の利用可能性が高まること等が指摘されている。なおIGESからは、SDGsの各目標の相関性がわかるデータ分析&可視化ツールが、無料ウェブツールとして公開されている。

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