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「動脈のような大容量の電力網、スーパーリンクが必要」 JPEAがビジョンを提示

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「動脈のような大容量の電力網、スーパーリンクが必要」 JPEAがビジョンを提示

太陽光発電協会(JPEA)は、2030年までの太陽光発電産業の進むべき道やその姿を示した、太陽光発電産業ビジョン「JPEA PV OUTLOOK 2030 2030年に向けた確かな歩み」をホームページで公開した。サブタイトルは「スマートカントリー日本を目指して」。

この中で、太陽光発電は固定価格買取制度(FIT)が実効的である間にコストダウンを図り、「ポストFIT」では自立したエネルギー産業を目指さなければならないとし、2030年に向けての第3段階(2020年代~2030年)では、FIT制度下でほぼ償却が終わったシステムが相当量系統に接続され電力を供給し、極端に言えば「発電原価ほぼゼロ円電気」が市場にあるとした。

これまでのビジョンで示した2030年に国内累積導入量約100GWの目標に対しては、物理的、経済的な面からの系統接続制約問題や、サーチャージなどの費用負担問題が顕在化してきているが、経済的な面を一旦脇において目標の置き方を変えて見ると、別の指標が見えるとした。

電力市場の自由化については、それに伴い太陽光発電などの分散型電源が全国各地に普及が進むことが予想される。しかし、分散型電源はそれぞれに立地上の適地があり、発電に見合った消費が必ずあるとは限らない。そこで各地域に分散した発電場所から三大都市圏などの大消費地にスムーズに電気を運ぶため、まずは日本列島に大容量の系統を動脈のように張り巡らすスーパーリンクから始めるべきであるとした。

今回のサブタイトル「スマートカントリー」は、国内的には産地直送の電力による需給の平準化での国全体としての地産地消の実現、対外的にはエネルギー自給率の向上で、エネルギー自立国家としての日本の姿を示すもの。このスマートカントリーを、マイクログリッド、スマートグリッド、スマートコミュニティに続く、2030年に向けてのコンセプトとして掲げている。

同協会では、2002年に初めて「太陽光発電産業ビジョン」を発行し、その後随時改訂を行っている。今回の改訂は、2010年にタイトルを「JPEA PV OUTLOOK 2030」としてから3回目(通算5回目)で、2013年に発行した「JPEA PV OUTLOOK 2030」を踏襲した姉妹編。

今回のビジョンは、太陽光発電産業が2030年に向けて健全な発展を遂げていくために越えなければならないハードルをより具体的に記述し、同協会のビジョンである「太陽光発電産業の持続的発展のための可能性」をさらに補強する資料となることを目指した。

【参考】
JPEA - スマートカントリー日本を目指して(PDF)

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