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再エネの出力変動、「蓄電池+水素貯蔵」の最適制御は 東北電力が研究へ

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再エネの出力変動、「蓄電池+水素貯蔵」の最適制御は 東北電力が研究へ

東北電力(宮城県仙台市)は3月23日、太陽光発電による水素製造システムを宮城県仙台市にある同社の研究開発センターに設置し、再生可能エネルギーの出力変動対策を行う研究を開始したと発表した。

この研究では、出力変動の大きい再生可能エネルギーの電気を水素製造に使用し、吸収することで、水素製造技術が蓄電池と同様に再生可能エネルギーの導入拡大に伴う出力変動対策として適用できるかを検証する。研究期間は2019年3月末までの2年間。

同社では、この研究を行うため2016年7月より、同研究開発センターに太陽光発電設備と水素製造装置等の「水素製造システム」を設置する工事を進めてきた。主要機器の搬入・据付工事は本年2月までに完了し、試運転等を経て、23日より運転を開始した。

このシステムは、太陽光発電による電気を用いて水素を製造する。製造した水素は貯蔵の上、燃料電池により発電し、研究開発センターで消費するというものだ。

蓄電池と水素製造の最適な分担を検討

再生可能エネルギーの導入拡大にあたっては、気象条件による出力変動の調整が課題だ。これまで同社では、再生可能エネルギーの導入拡大に向け、国の実証事業として蓄電池技術を活用した出力変動対策に取り組んできた。今回の水素製造に関する研究は、こうした蓄電池による対策と同様の効果を期待して行うものだ。

この研究では、再生可能エネルギーの出力変動に対し、周期の短い変動を蓄電池で、それ以外の変動を水素製造等で吸収する。今後、この組み合わせによる蓄電池と水素製造の最適な分担等の検討を行っていく。

水素エネルギーは、省エネルギーやエネルギーセキュリティの向上、環境負荷の低減などの面から、日本の重要なエネルギー源として期待されており、国においても水素社会の実現に向けた取り組みが進められている。同社は、この研究を通じて、水素エネルギーに関する知見を獲得していく考えだ。

また、東北地方においても水素社会実現に向けた取り組みが進められているが、同社より本研究を通じて得られた知見や成果を提供するなど、地域に寄り添った取り組みも進めていく考えだ。

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