電力サービスのコラム一覧

「屋根が狭い、隣接する土地がない」工場施設で太陽光発電活用する新たな方法

『工場・施設のエネルギー効率化－省エネ政策と再エネの有効活用』をテーマに『環境ビジネスフォーラム』が2020年3月13日、オンライン開催された。

新型コロナ対策、さまざまな事業者支援（3月の官公庁ニュース32件）

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、政府や地方自治体は、影響を受ける人や事業者へ向けた様々な支援策を発表しています。当メディアでも環境ビジネスに関わる皆さまのお役に立てるよう、事業者支援に関する情報を中心に新型コロナ関連ニュースをお届けしています。

なぜいま「脱炭素経営」なのか　エネルギー効率改善の新たな価値とは（前編）

脱炭素を取り巻く世界的な状況とその中で進められているエネルギー効率化、エネルギーの効率的な利用の意義について、東京大学未来ビジョン研究センター教授髙村ゆかり氏に聞いた。前編ではエネルギー効率化に取り組むべき背景として、異常気象による自然災害の激甚化やこれを受けた世界の脱炭素化に向けた動向などについて解説する。

関西電力の新クラウドサービス　VPP事業運営を支援するその仕組みとは

経済産業省のVPP実用化に向けての計画（2016年）から数年。再生可能エネルギーの普及を後押しするVPP実証実験は、エネルギー関連企業、自治体、大学など多くの組織･団体が参加、国内で取り組みが加速する。関西電力は VPP運用をサポートする新たなプラットフォーム「K-VIPs」の運用を開始した。

中部電力が新提案　企業や地域に新たな付加価値をもたらす再エネメニューとは

中部電力では、需要企業参加型取引サービスのプラットフォームを活用し、再エネ電源や地産電源を地域企業と一緒になってプラスαの価値を生みだせるサービスを展開。様々な企業がアイデアのあるCO2削減活動に活かしている。

東電EPが導き出す脱炭素化の最適解　「再エネ×省エネ」活用術とは（後編）

これまで企業は、グリーン電力や証書等を併用した環境価値の購入でCO2 ゼロに取り組んできたが、機関投資家等の最近の評価は、企業自ら再エネ電源を設置するといった、再エネの拡大性への取り組み内容が直接見えることが重要になってきている。

2032年に産業用太陽光の卒FITが市場に大量流入！　そのときどうする？

このままいくと、2032～2033年の間に原発約7.3基分の産業用太陽光発電所から生み出された卒FIT電力が、市場に流入することになる。まだまだ先のことかもしれないが、VPPの実証実験など、2032年を見据えた取り組みはスタートしており、事業者は今から対応策を考えておくことが必要だ。

東電EPが導き出す脱炭素化の最適解　「再エネ×省エネ」活用術とは（前編）

国内の多くのBtoC企業は、消費者やステークホルダーの意識が脱炭素化へと傾く中で、いち早く、わかりやすい温暖化対策を打ち出し、新たな企業イメージを形成させ、社会的貢献度の高い企業というブランディングを図る動きが加速している。

脱炭素社会実現の切り札は「炭素税」か（後編）

2012年に地球温暖化対策税が導入された　ただ炭素税を導入するハードルは高い

脱炭素社会実現の切り札は「炭素税」か（前編）

社会保障費の増大などで財政の悪化に歯止めがかけられないなか、財務省などから財源確保策として炭素税に期待する声が出ている。安倍首相は消費税について今後10年間は増税はないとしており、新たな財源として炭素税導入の可能性が高まってきている。

1月公開の最も読まれたコラムは？　ベスト5＋1を発表！

環境ビジネスオンラインコラムでは毎週月曜日、注目分野の専門家による寄稿や、編集部が取材した独自記事を有料会員向けに配信しています。2020年1月に公開されたコラムのベスト5と、無料会員も読めるいま注目のコラムを紹介します。

気候変動への緩和と適応、待ったなし（1月の官公庁ニュース32件）

気象庁が1月6日発表した「2019年の日本の天候」では、一年を通して気温の高い状態が続いたこと、年平均気温も全国的にかなり高くなったこと、夏から秋にかけて国内各地で記録的な大雨となったこと―などがまとめられました。

世界太陽光市場の動向を解説　19年の振り返りと20年の展望

2019年の世界の太陽光発電システムの新規導入量は、弊社の調べでは約105GW（速報値）である

タイの電力関係主要プレーヤーから見るASEANの再エネトレンド

前回は再生エネルギーにおけるASEAN各国の特徴をまとめてみた。その中でもマーケットが比較的民間に開放されており、電源開発に多様性が生まれているタイ企業の動向に今回は触れてみたい。

9～12月の間で最も読まれたニュース・コラム記事は？　ベスト10を発表

環境ビジネスオンラインでは、日々経済産業省や環境省など、読者のビジネスに直結するニュースをわかりやすく紹介。また、毎週月曜日は、各業界の専門家が独自のルートで取材や情報を集め、専門分野について深く掘り下げたコラムも掲載。それぞれランキング（集計期間：2019年9月1日～12月1日）を通し、環境ビジネス業界のトレンドを探った。

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