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太陽光発電導入住宅、オール電化を上回る 2025年には1,000万戸突破へ

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富士経済は、下げ止まりの兆しが見える「オール電化住宅」とゼロ・エネルギー住宅(ZEH)の標準化に向けて普及が進む「創エネ住宅」の地域別の動向について調査した結果を報告書「需要家別マーケット調査シリーズ2013 住宅エネルギー・関連機器エリア別普及予測調査」としてまとめて発表した。

同調査によると、2012年度の「創エネ住宅」は、固定価格買取制度の開始や節電などで関心が高まったことから、前年度比49.8%増の42.4万戸。内訳としては96%が太陽光発電を設置する住宅で、太陽光発電の導入が急速に進んでいることが分かった。2025年度累計では、1,176.2万戸で普及率は23%となり、4戸に1戸は太陽光発電が導入され、特に中部、中国、四国、九州では30%を超えると見込み。また、太陽光発電の設置は累計1,000万戸を突破すると予測している。

「オール電化住宅」は、2006年度に単年での増加が50万戸を超えその後も伸長したが、2011年度、2012年度と前年度より8万戸前後の落ち込みが続き、2012年度は40.0万戸と、2005年度時点の水準まで減少。2025年度累計では1,000万戸を突破すると予測され、普及率は20%と5戸に1戸がオール電化住宅になるとみている。

調査結果の概要は以下の通り。

(※全文:1,801文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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