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燃料電池車、認知度が「3人に1人」に 全エコカーに対する購入意向も上昇

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デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(DTC:東京都千代田区)は、日本の消費者における「電気自動車(EV)を含む次世代車に関する意識調査」を実施、動向を分析した結果を発表した。

今回調査で、既に認知されているハイブリッド車(HV)EVを除き、他の次世代車タイプすべてで認知度の上昇が見られた。また、すべての次世代車タイプにおいて、購入検討意向が上昇した。

これは、次世代車ラインナップの拡大や価格低減、プロモーション活動といった自動車メーカーの活動に加え、政府自治体、インフラ事業者などによる環境整備にかかる活動など、あらゆるステークホルダーによる努力が奏功し、それらに呼応する形で消費者の次世代車に対する関心が高まった結果と捉えている。

CO2排出削減化などに代表される環境・エネルギー面での社会課題への対応は、ますます重要度を増しており自動車業界でもクリーンな次世代車が次々と発売されている。昨年末には燃料電池車(FCV)初の市販車が発売になり、HV、プラグイン・ハイブリット車(PHV)、クリーンディーゼル車(CD)、EVに加わる形で次世代車の市販車が出揃った。

本調査は2010年以降、毎年継続して実施しているもの。今回は2015年4月に、一般消費者2,075名を対象に実施した。本レポートの概要は以下のとおり。

EVに対する消費者意識の経年変化

EVの認知度は落ち着くも、購入検討意向は上昇。現実的な選択肢として定着しつつある。

EVの認知度は、昨年に比べ下降(8%減)

EVに対する認知度は、過去3年間を通じて一貫して緩やかに下降傾向にある。これは、国産メーカーの相次ぐ量産開始によりEVが報道を賑わせた当時に比べ、メディア露出が年々低下傾向にあることを反映しているものと推測される。

EVの購入検討意向は、昨年に比べ上昇(5%)

一方で、EVの購入検討意向は2014年の14%から2015年に19%と上昇した。従来量産モデルが普及して人々の目に触れる機会が増えたこと、量産開始以降の価格低減努力、さらには、欧米メーカーによる高価格EV発売による選択肢の増加などが、購入検討意向上昇の要因として考えられる。また全国で充電環境の整備が進んでいることも、EV購入へのためらいの払拭につながっているものと推測される。

次世代車に対する消費者意識の経年変化

FCVの認知度が24%から36%へと大幅に上昇。また、すべての次世代車タイプにおいて、購入検討意向は上昇。消費者の次世代車に対する関心の高まりがうかがえた。

FCVの認知度が大幅に上昇(12%増)、PHV(7%増)、CD(7%増)の認知度も上昇

認知度において、HV(78%)とEV(75%)は、他の次世代車タイプに比して突出して高い。一方で、他の次世代車タイプについても今年は認知度の上昇が見られた。特にFCVについては、昨年から12%上昇した。FCVについては、初の量産モデルである「MIRAI」がトヨタ自動車より発売開始したこと、また一年間を通じて、企業や政府自治体による水素関連活動にかかる報道がメディアを賑わせたことが、要因として推測される。PHV、CDについても認知度は上昇しており、各社によるプロモーション活動が奏功したものと考えられる。

次世代車認知度

次世代車認知度

購入検討意向は、全ての次世代車で上昇(2~5%増)

すべての次世代車タイプにおいて、昨年に比べ購入検討意向が上昇した。既に認知度の高いHV(2%)およびEV(4%)においては、ラインナップ拡大や価格低減が購入検討意向上昇の要因として考えられる。その他次世代車タイプについては、いずれも認知度の上昇に伴い購入検討意向も上昇したものと推測される。

次世代車購入意向

次世代車購入意向

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