近鉄不動産、分譲住宅にエネファーム＋太陽光発電＋HEMSを標準装備へ

近鉄不動産 （大阪府大阪市）は8月24日、奈良県奈良市の「近鉄学研奈良　登美ヶ丘住宅地」で、エネファーム（家庭用燃料電池）を初めて分譲住宅に標準採用すると発表した。

この分譲住宅地は、近鉄けいはんな線「学研奈良登美ヶ丘」駅に位置し、約270世帯（2018年8月現在）からなる。2013年から分譲を開始し、無電柱化や緑豊かな植栽などによる美しい街並みと、LED照明街灯や、街区内防犯カメラの設置などセキュリティを充実させた住環境を提供してきた。2016年には分譲住宅全戸に太陽光発電システムとクラウドHEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）を標準搭載した。