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日本の3年先をゆく独、太陽光システム価格暴落・12万円/kWへの変遷

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全量買取価格が40円→36円→32円、消費税が5%→8%(→10%)となる日本で、今後の太陽光市場への影響と不安が聞かれる。太陽光はエネルギー産業の一部と考えると、太陽光単独で検討するのではなく、各々のエネルギー源の価格推移との比較という検討軸も存在する。しかしながら、シンプルに太陽光発電プラントのコストダウンに対する根強い要望も事実である。

システムデザインの主目的は投資に対する費用対効果。主なポイントは大まかに、1. システムコストの低減、2. メンテナンスコストの低減、3. 発電量の最大化、4. 発電設備の安定性と信頼性、5. 発電設備の寿命(長期信頼性)の5点ではないだろうか。

(※全文:2,227文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

土肥 宏吉(どひ・こうきち)

ヨーロッパ・ソーラー・イノベーション株式会社 代表取締役

一橋大学商学部卒。遠心分離機メーカーの巴工業株式会社にて、調達・海外市場開拓・海外プロジェクト営業等に従事、その後ドイツ・ミュンヘンにて太陽光関連企業を設立・経営。日本帰国後の2012年7月ドイツ太陽光最大手であるSolarWorld社の日本総代理店ヨーロッパ・ソーラー・イノベーション社を設立。2014年4月、独立系O&M会社で世界No.1の独greentech社と業務提携を開始。

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