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グリーン投資減税終了後、太陽光に活かせる優遇税制とは(後編)

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グリーン投資減税による即時償却は、風力発電に限り延長され、太陽光発電に係る即時償却は、平成27年3月末の取得までで適用期限を迎える。

前回は生産性向上設備投資促進税制の概要などについて詳しく説明した。後編の今回はA類型の先端設備要件やB類型の生産ラインやオペレーションの改善に資する設備の適用要件などを紹介し、内容を掘り下げて解説する。

以下、(1)、(2)それぞれの要件と、太陽光発電設備への適用の可否について、解説していく。

A類型 ―先端設備要件

(1)適用要件

次の2つの要件を満たす必要がある。なお、旧モデルが全く存在しない場合には、02.は、満たさなくて良い旨が経済産業省のQ&A(A-4)で確認できる。

  1. 最新モデル要件
    最新モデルであること。最新モデルとは、原則として、各メーカーの中で、「一定期間内(機械装置:10年以内)に販売が開始されたもので、最も新しいモデル」を指すが、「販売開始年度が取得等をする年度及びその前年度であるモデル」でも良いとされている。
  2. 生産性向上要件
    旧モデル(最新モデルの一世代前モデル)と比較して、「生産性」(指標は、単位時間当たりの生産量、精度、エネルギー効率等)が年平均1%以上向上しているものであること。

(※全文:2,013文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

山田 純也(やまだ・じゅんや)

株式会社KKRコンサルティング 代表取締役、山田純也税理士事務所 所長、税理士

平成11年税理士登録。山田&パートナーズ会計事務所勤務、早稲田セミナー(Wセミナー)税理士講座・公認会計士講座専任講師等を経て、平成25年3月株式会社KKRコンサルティング設立 代表取締役に就任、平成25年6月、山田純也税理士事務所開設 所長に就任。太陽光発電設備に係る税務を専門とし、税務申告、生産性税制申請業務、コンサルティング業務を行っている。主な著書に、『詳説 自社株評価Q&A』(清文社、共著)『Q&A株主資本の実務』(新日本法規出版、共著)がある。

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