スマートハウス関連市場、2017年には12年比3.5倍か　富士経済が予測

富士経済は、消費増税により動向が注目される、住宅設備・建材の国内市場について調査した結果を公表した。本レポートによると、同市場におけるスマートハウス関連分野は最も成長が期待される分野であり、2017年に2012年比3.5倍の1,232億円となる見通し。HEMS（家庭用エネルギー管理システム）、スマートメーター（次世代電力計）、家庭用蓄電池が順調に拡大すると予測する。

また、同市場における断熱分野は、2020年の省エネ基準適合義務化などの諸施策の後押しにより、2017年の市場は、2012年比6.0％増の2,402億円になると予測する。ただし、不透明な側面もあると指摘する。