スマートハウスは、2011年ごろから使われるようになった用語で時代とともに少しずつ解釈が変わっている。最新の解釈（2022年1月）でいえば、ITなど最新のテクノロジーを駆使して家庭内のエネルギー消費を最適に制御した住宅のことで、太陽光発電システムや蓄電池などを用いることで電気の自給自足力を高めたり、HEMSによってエネルギー使用量を見える化することで消費電力を抑えたりすることができるほか、帰宅する前に外出先からスマートフォンを使ってエアコンを起動させたり、留守中にきた宅配業者とスマートフォンを通じてリアルタイムで対応することができる。
スマートハウスの中核技術となるのが、住宅内のエネルギー機器や家電などをネットワーク化し、エネルギー使用を管理・最適化するホームエネルギーマネジメントシステム（HEMS）。HEMSの開発では、ハウスメーカーと電機メーカーの連携が加速している。
もうひとつの鍵となるのが住宅用蓄電池。太陽光発電や燃料電池などで発電した電力や料金の安い夜間電力を住宅用蓄電池に蓄えれば、必要なときに使用することができる。近年は、大手ハウスメーカーによる太陽光・蓄電池付き住宅の発売が本格化している。
スマートハウスに暮らす上での最大のメリットは、下記の取り組みにより、電気料金を大幅に軽減できる点にある。
特に、停電などのトラブルが発生した際も蓄電した電気が使えるため、災害やトラブルにも強い住宅といえる。
デメリットとしては、初期費用が高くなることが挙げられる。ソーラーパネル本体価格は高額となるため、導入費用として、数十万単位での投資が必要となる（設置容量によっては百万円を超えることも珍しくない）。また、ソーラーパネルは使用年数とともに品質が劣化するため、定期的なメンテナンスがかかせない。
一方で、近年はソーラーパネルなどの価格が低下しており、導入しやすい環境にある。自治体によっては太陽光発電システムや蓄電池の導入に際し、補助金制度を設けているところもある。
またスマートハウスは、ITを駆使し電力の需給を最適化するスマートグリッド（次世代送電網）を基盤に、エネルギー効率の高い都市（地域）づくりをめざす「スマートシティ（スマートコミュニティ）」の最小単位としても注目されている。
中国やインドなど、アジアを中心とする新興国では、公共事業として、都市インフラとともに低炭素な社会システムを整備する都市づくりが活発化し、日本政府は、エネルギー使用量が増加を続ける家庭部門での省エネ対策として、スマートハウスの普及を、また、国内のスマートシティの技術をパッケージ化し海外展開を図るために、スマートシティの実証事業を強力にバックアップする方針だ。
