エネルギー基本計画は2003年以来、3、4年をめどに改定されている。2020年のカーボンニュートラル宣言は第6次エネルギー基本計画の策定にどのような影響をもたらしたのか。次期計画の策定に向けては何が課題や議論となるのか。再エネ電力事業の最前線で立上げ・運営をリードした小嶋 祐輔氏がポイントを解説する。（連載第13回）
エネルギー基本計画の変遷
エネルギー基本計画は、エネルギー政策基本法に定められている「安定供給の確保」「環境への適合」「市場原理の活用」、さらにそこから発展した3E＋S（安全性（Safety）を大前提とし、自給率（Energy Security）、経済効率性（Economic Efficiency）、環境適合（Environment）を同時達成する）の概念をベースに、2003年からおおむね3～4年に一度改定されてきた。
