地熱発電とは、主に火山活動による地熱を利用して行う発電方法。日本には全国的に火山が多く分布しているため、この地熱発電は、電力を確保するための有効な手段のひとつとして、戦後早い時期から着目されていた。日本初の本格的な地熱発電所は松川地熱発電所（岩手県）で、1966年に竣工し、現在は東北水力地熱（東北電力グループ）により運営されている。
発電方法は、火山付近の地熱貯留層（高温高圧の熱水が大量にたまっているところ）から水蒸気をボーリングで取り出し、その圧力でタービンを回して発電するというもの。タービンを回すところから先は火力発電や原子力発電と同様だが、元になる水蒸気が天然資源であるため、クリーンエネルギーに分類され、CO2排出量も小さい。
また、熱水の温度が低く十分な蒸気が得られない場合は、熱水を使って沸点の低い媒体（例：ペンタン、沸点36℃）を加熱し、媒体蒸気でタービンを回して発電する方法もあり、これは「バイナリー方式」と呼ばれる。現在「新エネルギー」として定義されている地熱発電は、このバイナリー方式である。日本では、八丁原地熱発電所（大分県）、霧島国際ホテル地熱発電所（鹿児島県）などがある。
地熱発電のメリットは以下の通り。
現在、国内の地熱発電所の総発電量は53.5万kW程度で、世界第6位（2007年時点）。ポテンシャルとしては、インドネシア、米国に次ぎ世界第3位（約2,500万kW相当）の地熱資源が存在することから、地熱開発の強化を望む声もある。しかしながら、地熱発電の課題点として、
ことが挙げられる。
地熱発電は、2012年3月、環境省によって新しいガイドラインが発表され、固定価格買取制度の対象にもなっていることから、注目を浴びている。この、固定価格買取制度について、平成25年度の地熱発電の買取総額見込額は4億円（0.1億kWh [0.2万kW] ）と想定されている。なお、平成25年度、経産省の予算の中で、地熱発電に関する技術開発に113億円の予算が組み込まれた。
