最終更新日：2020年02月13日

ZEH+

環境ビジネス編集部

概要

現行のZEH（Net Zero Energy House：ネット・ゼロ・エネルギー）より省エネをさらに深堀りするとともに、設備のより効率的な運用などを備えたもの。太陽光発電の自家消費率を引き上げ、FITからの自立を目指すのが目的。

定義など

ZEHロードマップの「ZEHの定義」を満たし、かつ、以下のⅠとⅡを満たすこと。

Ⅰ　さらなる省エネルギーの実現
　　25％以上の一次エネルギー消費量削減

Ⅱ　以下の太陽光発電の自家消費拡大措置のうち、2つ以上を導入すること

外皮性能のさらなる強化
外皮平均熱貫流率（UA値）が0.30～0.50以下であること（地域区分により異なる）
高度エネルギーマネジメント
HEMSにより、住宅設備の制御が可能であること
電気自動車（プラグインハイブリッド車を含む）活用のための充電設備
発電した電力を電気自動車等に充電できる設備を車庫等に設置すること

zhe

「ZEHの普及促進に向けた政策動向と平成31年度の関連予算案」(平成31年3月)資料より（経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー課）

(資源エネルギー庁 ZEHの普及促進に向けた政策動向と平成31年度の関連予算案 (平成31年3月) およびSII 平成31年度の経済産業省と環境省のZEH補助金について（平成31年）より引用）

注目情報（PR）

この記事にリアクションして1ポイント！
（※KAIGI ID登録でポイントを貯められます）

環境ビジネス編集部

環境ビジネスは、温暖化防止のための世界で初めての国際協定である京都議定書が1997年に採択されたことを受けて、その翌年創刊しました。当時、『21世紀は、環境の世紀』といわれ、私たちは、新たな時代の到来はもちろんのこと、新たな産業の息吹を感じ、環境に関するビジネスに役立つメディアを出版することになりました。ウェブマガジン「環境ビジネスオンライン」では、環境業界の注目ニュース・最新トレンド・政策・企業情報解説記事など、実務に役立つ情報・サービスを提供しており、多くの実務層の方々にご参照いただいています。