燃料電池・水素のコラム一覧

大気中のCO2を回収し、様々なビジネスに応用

日本でもCO2排出を削減する（リデュース）あらゆる工夫が実施されている。しかし、パリ協定に基づいて世界が掲げるCO2削減の目標と、平均気温上昇を2oCより低く保つために実際に必要な削減量との間には、ギガトン（10億トン）単位での膨大な差がある。このギャップを少しでも縮めるには、すでに大気中にある過剰なCO2を取り除く（リムーブ）ことも大きな課題で、このために注目されているのがDACという技術だ。

コンバートEVの夢はふくらむ

筆者の「ビートルEV」。一言で言えば、自分の手足のように、思った通りに動いてくれる車だ。筆者は、ドライブが好きで、若いころは目的地も決めず気ままに遠出することが多かった。とは言え、車マニアではなく、車種にこだわったことはなかった。しかし、「ビートルEV」に乗ってから、「fun to drive（運転が楽しい）」ということが初めて分かった。

気候変動対策に欠かせない情報をイチ早く！　環境経営に役立つフォーラム開催

内容は以下を予定している。

テスラ向けとして普及した車載向け「18650」の行方

近年発売されているEVは、駆動用のエネルギー源としてリチウムイオン二次電池を搭載している。

「EVの未来が見えない…」。神戸EVS31で感じたこと

EVや燃料電池など電動車に関する国際会議「EVS31」（9月30日～10月3日：神戸国際会議場）にEVの未来を探しにいった。

再エネの主力電源化に伴う制度面の解説・戦略の方向性

今次のエネルギー基本計画の中では「次の期間、2030年に向けては、再生可能エネルギーの主力電源化を進めていこう」という方針が明確に打ち出されている。これは、再生可能エネルギーが、これまで予備的な存在ということで許されてきた、扱いづらさ（出力の不安定さや信頼性の低さ、高コスト）を克服することを意味する。その中で、国が一番に計画しているのが、国際的な水準を目指した徹底的なコストダウンだ。

環境省の2019年度概算要求まとめ　注目の新しい政策が多数

環境省が2018年8月に発表した2019年度の概算要求額は、2018年度当初予算額比9％増の1兆430億円。「持続可能な開発目標（SDGs）」の採択やパリ協定の発効を踏まえて、2018年4月に閣議決定された「第5次環境基本計画」で掲げた「グリーンな経済システムの構築」など6つの重点戦略を具現化する施策などが盛り込まれている。

マルチステークホルダー・パートナーシップで進めるSDGs

ゴール17は、ゴール1から16までを達成するための「実施手段の強化」と「パートナーシップの活性化」に向けた目標を掲げている。

経済産業省の2019年度概算要求まとめ

8月31日に経済産業省が発表した2019年度概算要求額は1兆4085億円で、2018年度当初予算比で10％増であった。資源・エネルギー関連の政策では、前年度比約6.5％増の予算が計上されている。

テスラ「モデル3」が世界販売トップに：EVシフトに拍車

昨年7月の発売以来、生産遅れのためにもたついた「モデル3」だが、2018年6月最終週に、当初の生産目標である週5,000台を達成し、ようやく「生産地獄」を脱しつつあるようだ。さらに、最新の計画では、2018年内に生産能力を週1万台に倍増させる目標を発表している。実現すれば単純計算では年産50万台という驚異的なペースになる。

ファミレス店舗に燃料電池、業態とマッチしガス使用量12％減

『ガスト』や『バーミヤン』、『ジョナサン』などのファミリーレストランチェーンで知られる、すかいらーく。

世界からズレる日本の環境政策：中国を追うしかないのか

「第5次エネルギー基本計画」における第一の問題は、電源構成に占める原発の比率が現実を無視した高い水準にあること。2030年度の電源構成に占める原発の比率を「20～22％」とし、前回に続いて「重要なベースロード電源」と位置づけている。

2016年4月、内閣府が「エネルギー・環境イノベーション戦略」を、経済産業省が「エネルギー革新戦略」を発表した。その中で、「創エネルギー」「蓄エネルギー」「省エネルギー」の3つに分けて有望革新技術を特定している。「創エネルギー」では、再生可能エネルギーの発電効率とコスト、「蓄エネルギー」では、リチウム電池を超える革新技術と水素等の効率的エネルギーキャリアに着目している。それに加えて、『研究体...

政府、水素ステーションに規制緩和　「セルフ充填」が可能に

経済産業省は、燃料電池車（FCV）に水素を供給する水素ステーションで、条件を満たしたドライバーが自ら水素充填を行う「セルフ式」を認める規制緩和を行った。

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