燃料電池・水素のコラム一覧

主要メーカー各社の直流1,500V対応パワコン最新情報

2016年に米国で1,500V機の受注を皮切りに、国内において1,500V対応のSOLARWARE2500の販売を開始し、すでに数多くの導入実績がある東芝三菱電機産業システム（TMEIC）。

再エネ導入からリサイクルまでを網羅！スマートエネルギーWeek開催迫る【PR】

「第5次エネルギー基本計画」で再生可能エネルギーの「主力電源化」が掲げられ、再エネが日本の発展の一翼を担うものと位置付けられた。RE100、ESG、SDGsといった潮流に加え、頻発する甚大な自然災害からBCPという観点からも再エネに対しての期待が高まっている。スマートエネルギーWeekには、こうした環境変化に対応する最先端の製品・サービスが一堂に集う。

SDGsに関連する政策と予算（3）環境省

国内の施策に大きな影響を与えている、国連の開発目標「SDGs」。17のゴール、169のターゲットは、私たちの社会の課題解決に向けた指針ともなるため、多くの省庁がSDGsに関連する施策を掲げています。最終回の3回目は、環境省についてご紹介いたします（（１）内閣府・消費者庁・総務省・法務省、（２）文科省・厚労省・農水省・国交省はこちらから）。

環境ビジネスにおいてもデジタルイノベーションの時代になってきた。デジタルイノベーションの中核となる技術AIは、いかに専門家の知識や専門性のあるビッグデータをこれまで解けなかった課題に当てはめ、解決に導いていくかという観点から広く活用され始めた。産業革命以来、人間が便利さ・贅沢さを追求してきたことが地球環境の破壊を引き起こつつあることを反省し、今後の地球環境を左右する新興国の環境課題解決のため...

「火の文明」からの卒業 ― 炎から電気への大転換

筆者は、太陽光発電と電気自動車（EV）の推進をライフワークとしている。その根底にあるのは、「ものを燃やさなければCO2は発生しない」という考え方。火力発電は化石燃料を燃やして電気をつくり、自動車はガソリンや軽油を燃やしながら走っている。そこで、筆者が提唱しているのが、「燃やさない文明」、すなわち「火を使わない文明」である。

士業スタッフが揃うワンストップのサービス

再生エネルギーに関する事業を立ち上げようというときに必ず必要になるのが、申請や法律のチェック、または不動産関連の手続きだ。そこでお世話になるのが弁護士や司法書士や行政書士といった、いわゆる「士業」の方々。そうした士業の人間によって生まれたのが一般社団法人　再エネ事業支援センターだ。英文の「Renewable Energy Project Assistance Center」の頭文字からREP...

大気中のCO2を回収し、様々なビジネスに応用

日本でもCO2排出を削減する（リデュース）あらゆる工夫が実施されている。しかし、パリ協定に基づいて世界が掲げるCO2削減の目標と、平均気温上昇を2oCより低く保つために実際に必要な削減量との間には、ギガトン（10億トン）単位での膨大な差がある。このギャップを少しでも縮めるには、すでに大気中にある過剰なCO2を取り除く（リムーブ）ことも大きな課題で、このために注目されているのがDACという技術だ。

コンバートEVの夢はふくらむ

筆者の「ビートルEV」。一言で言えば、自分の手足のように、思った通りに動いてくれる車だ。筆者は、ドライブが好きで、若いころは目的地も決めず気ままに遠出することが多かった。とは言え、車マニアではなく、車種にこだわったことはなかった。しかし、「ビートルEV」に乗ってから、「fun to drive（運転が楽しい）」ということが初めて分かった。

気候変動対策に欠かせない情報をイチ早く！　環境経営に役立つフォーラム開催

内容は以下を予定している。

水素エネルギー技術の行方！

二次エネルギー水素は、現在主流の二次エネルギー電気をどう置き換えていくのか？

テスラ向けとして普及した車載向け「18650」の行方

近年発売されているEVは、駆動用のエネルギー源としてリチウムイオン二次電池を搭載している。

「EVの未来が見えない…」。神戸EVS31で感じたこと

EVや燃料電池など電動車に関する国際会議「EVS31」（9月30日～10月3日：神戸国際会議場）にEVの未来を探しにいった。

再エネの主力電源化に伴う制度面の解説・戦略の方向性

今次のエネルギー基本計画の中では「次の期間、2030年に向けては、再生可能エネルギーの主力電源化を進めていこう」という方針が明確に打ち出されている。これは、再生可能エネルギーが、これまで予備的な存在ということで許されてきた、扱いづらさ（出力の不安定さや信頼性の低さ、高コスト）を克服することを意味する。その中で、国が一番に計画しているのが、国際的な水準を目指した徹底的なコストダウンだ。

環境省の2019年度概算要求まとめ　注目の新しい政策が多数

環境省が2018年8月に発表した2019年度の概算要求額は、2018年度当初予算額比9％増の1兆430億円。「持続可能な開発目標（SDGs）」の採択やパリ協定の発効を踏まえて、2018年4月に閣議決定された「第5次環境基本計画」で掲げた「グリーンな経済システムの構築」など6つの重点戦略を具現化する施策などが盛り込まれている。

マルチステークホルダー・パートナーシップで進めるSDGs

ゴール17は、ゴール1から16までを達成するための「実施手段の強化」と「パートナーシップの活性化」に向けた目標を掲げている。

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