企業の脱炭素化は、省エネ機器導入に始まり、PPA モデルをはじめとするクリーン電力の導入へと進んでいる。
しかしながら、使用する電力の 7~8 割は、化石燃料による非クリーン電力であり、この脱炭素化を実現して初めて RE100 などの厳しい基準を達成することができる。
文・錦 達哉氏 SMFLみらいパートナーズ エネルギーサービス部長
オンサイト自家消費太陽光発電（イメージ写真） SMFLみらいパートナーズ
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この記事の著者
1990年4月住銀リース入社。住銀リースと住商リースが合併し発足した三井住友ファイナンス&リースにて、2016年4月に環境エネルギー推進部長、2019年4月より事業会社SMFLみらいパートナーズのエネルギーサービス部長兼務。
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