24日昼過ぎに北京首都空港に降りてそのまま近くにある新館へ。空港にも新館にも鉄道駅はあるのだが、接続していないのでタクシーで行くしかない。
リース事業を起点に、時代に合わせてさまざまなビジネスに進出し、しなやかに顧客ニーズをとらえてきたオリックス。同社の環境エネルギー本部は、コンサルティング機能から派生した「エネルギー分野」と自社リース終了物件の適正処理から派生した「環境分野」の2つの源流を持っている。
2月28日から3日間、東京ビックサイトで「PV EXPO 2018 ―［国際］太陽電池展―」が開催される。日本最大の430社が出展を予定しており、同時開催の「二次電池展」や「風力発電展」を含めると、東京ドーム7個分の会場に1,580社が集結する。
自動車業界に「100年に1度」とも言われる大変革が起こっている。ガソリン車から電気自動車（EV）への転換だ。フランス・イギリスは2040年までに、ノルウェー・中国に至っては2025年までに内燃機関車の新車販売を禁止すると発表している。筆者は、2015年11月に続いて「環境先進国中国」の深センを訪問。EV化の大津波を実体験してきた。
連載「リセットされた英国版「熱の固定価格買取制度」（１）はこちら。
熱の再エネ化が思うように進まないドイツ。大きな要因の1つが既存住宅の暖房機器の更新は初期費用が高い上に、手続きも面倒で家主がなかなか乗り気になれないことだ。
ゼロエネルギーハウス（以下ZEH）はあくまで快適で健康的な生活を実現する住宅を提供するための手段。新築のZEH比率74％を達成した積水ハウスは、リノベーションや賃貸住宅市場でもゼロエネルギー・マーケットの開拓を目指す。
経産省は8月31日、「平成30年度概算要求額」を発表。うち資源・エネルギー関係の概算要求のポイントは、1.福島復興加速、2.エネルギー活用の低炭素化、3.エネルギーセキュリティの強化、となっている。
関西スマートエネルギーウイーク2017が開幕
8月10日（木）、仕事のため自宅のある軽井沢から東京都心へ車で出かけた。上信越、関越道、外環までは順調だったが首都高5号線に入った途端に大渋滞。とうとう完全にストップしてしまった。その時、後部座席の同乗者から「隣に燃料電池車がいる」との声。見れば、ホンダの「クラリティフューエルセル」だ。
緊急会見で出てきた様々な協業
固定価格買取制度や設備導入補助金等の政府各府省庁による経済的支援を背景に、急速に導入が進んでいる水素についても、製造でのCO2排出量を削減する必要性が指摘されており、これらの双方の課題を解決する技術としてPower−to−gas技術に注目が集まっている。
蓄電池ビジネスのカギを握るのは、EV（電気自動車）。車体に搭載される蓄電池が車の走行だけでなくV2Hなどによって住宅や太陽光発電とつながることで社会や生活は一変する。自動車ジャーナリストの桃田氏が、日米欧の自動車メーカーのEV開発状況や今後の方向性を解説する。
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