（前編はこちら）
環境で培った技術を商品に活かす
1997年の京都議定書をきっかけに環境部が立ち上がり、以来、様々な環境問題に取り組んでいく体制を作り上げてきた大和ハウス工業。2000年を過ぎ、洞爺湖サミットが開催された頃から、温暖化のテーマが社会的にも大きな課題となる中、住宅建築に携わる企業として、CO2の課題に対し、真摯な取り組みを行ってきた。
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