カーボンニュートラル達成のための再エネ確保、購入電力の価格の安定化、BCP対策など、太陽光発電にはさまざまな期待が寄せられる。一方で、太陽光発電の導入量は十分に増えてないと著者は指摘する。そこにはどんな課題があるのだろうか。資源総合システム 太陽光発電事業支援部 主任研究員の江澤 直史氏に解説してもらった。（連載第5回、バックナンバーはこちら）
太陽光発電は、2012年に始まった固定価格買取制度（FIT制度）によって導入が拡大し、設置コストが下がり、最も安価な電源の一つになっている。カーボンニュートラルを目指す国家目標が示されたことや、企業のカーボンニュートラル達成へ向けた自主的な目標設定により、再エネ電源を求める需要家の動きが活発になっている。官民ともに、太陽光発電導入推進意欲は強いはずだが、近年太陽光発電の導入量は増えていないように見える。
