環境用語集 GHG
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GHGとは
温室効果ガス、Greenhouse Gasの略称。太陽光で暖まった地表面からの放射熱（赤外線）を宇宙へ逃がさず、大気中に吸収する性質を持つガスのこと。
京都議定書で排出削減の対象となっているのは、以下の通り。
二酸化炭素（CO₂）、メタン（CH₄）、一酸化二窒素（N₂O）、ハイドロフルオロカーボン類（HFCs）、パーフルオロカーボン類（PFCs）、六フッ化硫黄（SF₆）。2013年の第二約束期間から、三フッ化窒素（NF₃）も加わり計7種となった。
GHGの排出状況、調査データ
現状、世界規模で最も多くのリソースが投じられているGHGに関する調査・報告としてはIPCC（国連気候変動に関する政府間パネル／Intergovernmental Panel on Climate Change）による活動が挙げられる。
IPCCは5～6年ごとに各界の科学者が参加し、気候変動に関する科学研究から得られた最新の知見を評価したうえで、評価報告書（assessment report）にまとめて公表される。取りまとめられた報告書は国際交渉に強い影響力を持ち、各国での政策に参照・反映される。最新版は「IPCC 第6次評価報告書（AR6）」であり、2021年8月に第1作業部会評価報告書（自然科学的根拠）が公表された。
GHG排出量の算定・報告、多く排出する企業に義務
日本では地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）に基づき、GHGを多く排出する企業（特定排出者）は2006年から「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度（SHK制度）」で、自らの排出量を算定し国に報告することが義務付けられている。2022年から、報告には原則的に「省エネ法・温対法・フロン法電子報告システム（通称：EEGS／イーグス）」を利用することになっている。
なお同制度では、GHGは「エネルギー起源CO₂（エネ起CO₂）」と「6.5ガス（非エネルギー起源CO₂、CH₄、N₂O、HFC、PFC、SF₆、NF₃）」に区分されている。
世界的に推奨されている算定、報告の基準を「GHGプロトコル」という。また温室効果の程度をCO2を基準に比較・換算したのが、地球温暖化係数（GWP）である。
中小企業はまず「GHG排出量の把握」から
2022年現在、機関投資家などの投資判断としてESGが重視される傾向にある。いくつかあるこの判断基準のうち、自社のGHG排出量を算定・把握していることは一般化してきており、高度な算定を進める大手上場企業などでは、サプライチェーン上の取引先の排出量も算定・把握する動き（下図「Scope3」）も増えている。
このような動きを受け、環境省からはGHG排出量の算定・報告・公表制度や省エネルギー法の対象となっていない中小企業や中小事業所向けに、「中小企業地球温暖化対策推進ガイドライン」や「温室効果ガス排出量の点検の手引き」などのツールも提供されている。
