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太陽光32円時代の次に来る再エネ ~木質バイオマス事業失敗の本質~

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太陽光バブルは買取価格32円/kWhへの下落により、一段落した感がある。今年度以降は、既に買取価格の確定した案件をこなすのみで、新規の開発には着手しない事業者も増えてきた。

このような状況の中、次に事業者がターゲットにする再エネ電源は何なのだろうか?

太陽光の次にくるもの

再生可能エネルギーの固定価格買取制度(以降FIT)が導入されるや否や、太陽光市場は一気にバブル状態となり、異業種からの新規参入者が相次いだことは読者の皆様にはあらためてお話するまでもないだろう。

FITは作った電力全部の買取が保証され、その中でも太陽光発電は、初期に極めて優遇された買取価格の設定がされるという劇薬のため、新規参入者の中には権利だけを書類で確定させて、それを売り歩くブローカーまで現れるようになった。

しかし、40円/kWh(税抜)は、制度開始直後だけの優遇価格でわずか半年強しか続かず、平成25年度は36円/kWh(税抜)に引き下げられた。平成26年度はさらに下がって32円/kWhとなり、市場は急激に冷めた状態となっている。

太陽光と他の再エネ電源の開発における主な違いとしては、

  1. 小規模から大規模まで比較的容易に規模の設定が可能、かつ小規模でも採算が成り立ちやすい
  2. 風力や小水力と違って、環境アセスメントや、法令に関わる調査、申請作業が少ないため短期で事業が開始できる
  3. 木質バイオマスや小水力と異なり、燃料調達や除塵作業がなく、運営コストも読み易く安く押さえられる

などが挙げられる。

つまり、新たに参入する再エネ事業者にとっては、太陽光発電は、非常に好都合な事業であった。

しかし、その太陽光バブルも終わり、多くの再エネ事業者は次の電源開発を検討しているはずである。

太陽光の次の開発対象電源はどのようなものがあるのだろうか。

(※全文:3,475文字 画像:あり 参考リンク:なし)

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この記事の著者

三木 浩(みき・ひろし)

サステナジー株式会社 取締役

青山学院大学理工学部卒。NTT系企業・外資大手半導体メーカーにてシステムエンジニア、ネットベンチャーにてネット関連新規ビジネス立ち上げのコンサルティングに従事、その後アクセンチュア株式会社にて、シニアマネージャーとして戦略、IT等のコンサルティング、業務改革他多岐に渡るプロジェクトマネージャーを行った。2007年8月に独立、サステナジーには創業時取締役として参画し、事業戦略や事業モデルの策定等を行っている。

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