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エネルギーをデザインすると地域が変わる!

温泉熱を活用したまちづくり(1)

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環境省の平成25年度温泉利用状況調査によると、我が国には源泉が27,405箇所、温泉を所有している市町村数は1,439にわたっており、日本全国に分布している。温泉熱は、太陽光発電に比べ地域への波及効果が見込めることより、地域活性化に資する地域資源のひとつとして有効活用されることが期待されている。

これまで温泉バイナリ発電事業は、資源調査から運用までの期間が2~3年かかることや、系統連系コストの負担が大きいことから普及が進んでこなかった。ところが、2012年に「再生可能エネルギー固定価格買取制度(以下、FIT)」が開始され、地熱発電(温泉熱発電)は1万5000kW未満で40円/kW(税抜)と高価格に設定されたことや、平成26年5月にボイラー・タービン主任技術者の選任要件が緩和されたことにより、今年に入り温泉バイナリ発電所の運転開始が相次いでいる。

(※全文:2,034文字 画像:あり 参考リンク:あり)

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この記事の著者

齊藤 三希子(さいとう・みきこ)

株式会社NTTデータ経営研究所 社会・環境戦略コンサルティングユニット マネージャー

低炭素社会の構築支援、再生可能・未利用エネルギー、農業などの地域資源を活用した地域活性化の仕組みづくりなどに従事。地域資源(再生可能・未利用エネルギー、農業等)を活用した持続可能な地域モデル創出、スマート農業の実現を通した地域再生に取り組む。専門分野は、再生可能・未利用エネルギー、地域活性化、スマート農業。
株式会社NTTデータ経営研究所

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