> コラム > インリー・グリーン 日本はスマートハウス、東南アジアでは発電所開発を展開
先進企業に聞く次の10年構想

インリー・グリーン 日本はスマートハウス、東南アジアでは発電所開発を展開

環境ビジネス編集部

記事を保存

スタンダード会員登録 のあとに ログイン していただくと全文をご覧いただけます。

先進企業に聞く次の10年構想シリーズ第9回。踊り場を迎えた日本の太陽光発電事業をにらみ、パネルメーカーのリーディングカンパニーであるインリー・グリーンエナジーは商社機能を拡充、O&M事業も視野に入れる。さらに今後の有望市場であるアジア・パシフィック地域とも連携を進めていく。今後の展開について水田社長に聞いた。

債務問題を脱する

FITの優遇期間が終わり、日本の太陽光発電市場が踊り場を迎えているが、太陽光パネルメーカーの世界最大手であるインリー・グリーンエナジーもビジネスモデルの変革を迫られているようだ。中国河北省保定(バオディン)に本社を置く同社は4GWの年間生産能力を保持し、2013年、14年と世界一の出荷量を達成したが、15年は出荷量2.8MWで3、4位に後退する見通しだ。出荷量が減少した要因のひとつは債務超過にある。昨年には同社の債務問題が報じられ、業界では驚きの声が広がっていた。

インリー・グリーンエナジージャパンの水田昌紀社長は「国の援助や民間資金も入り、昨年夏以降キャッシュフローの方は改善し、徐々に回復に向かっています。株価の方も昨夏は1ドルを割るような局面が続きましたが、1月に10対1の株式併合を行って株価も戻り、ニューヨーク市場の上場を維持できる段階まできました」と昨年来の一連の経緯を説明する。

(※全文:2,315文字 画像:あり 参考リンク:なし)

スタンダード会員の方はここからログイン

先進企業に聞く次の10年構想 バックナンバー

記事を保存

環境セミナー・イベント情報

関連カテゴリ

Copyright © 2012 日本ビジネス出版. All rights reserved.