ドイツは2050年までに「エネルギーシフト」、正確にはエネルギーヴェンデ（＝エネルギー大転換、維新）を実施することを2010年秋に決議した。ドイツというエネルギー消費量が大きい工業先進国において、電力にウェイトを置いた再生可能エネルギーでほとんどすべてのエネルギーを供給することになる。同時に、エネルギー消費量を2050年までに半減する。これまでコラムで描いてきた再生可能エネルギー推進と省エネ対策を結びつけるドイツの地域暖房について考察する（その1）。
これまでのコラムでは、ドイツの「エネルギーヴェンデ構想」の柱となる、電力部門の再生可能エネルギーの推進について、そして省エネについて説明してきました。この構想で重要とされるのは、
- 既存の熱効率の悪い火力・原子力発電所を順次閉鎖してゆきながら、
- （今後もイノベーションによって進展するだろうが不安定なことには変わりがないため）大なり小なり系統安定化対策の必要な再生可能エネルギー（主力は風力6割と太陽光3割の黄金比）を電源として置き換えることで、
大々的な省エネを達成しつつ、再生可能エネルギーによる社会を実現することです。さらに、
- 不安定電源を使用する際の系統安定化対策の目玉は、再生可能エネルギーの余剰電力による人工水素、人工メタンというガスを生産し（パワー・トゥ・ガス：P2G）、
- そのガスを産業で直接使用したり、再生可能エネの余剰電力やこのガスを交通の分野で使用したり（熱効率の低い化石燃料による内燃機関から電気自動車、燃料電池などへの置き換え＝大々的な省エネ）、
- あるいはこのガスを再生可能エネ電源のバックアップとして、コジェネ発電（ガスタービンやガス内燃機関）で使用することです。
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