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ウィズコロナ時代の「脱炭素化」の取り組みには発想の転換が求められる／動画

一般社団法人エネルギー情報センター理事／RAUL 代表取締役 江田健二氏による動画シリーズ「脱炭素化をビジネスチャンスにする方法」。第5回のテーマは講座全体のまとめ。これまでの講義を振り返りながら、ウィズコロナ時代の脱炭素化において求められる「発想の転換」について語ります。

脱炭素の第一歩は『CO2の見える化』

パリ協定の採択を受けて世界で脱炭素化の機運が急速に高まる中、CO2排出量の大幅な削減を目指す「脱炭素経営」に取り組む企業が増加している。そこで、企業がCO2排出量を減らして脱炭素化を進める第一歩であるCO2の「見える化」について解説する。

温対法改正で脱炭素化が加速　企業の新たなメリットとは（後編）

後編では、今回成立した改正温対法のポイントのうち、3.企業の排出量情報の「見える化」促進についてそのねらいを紹介する。また、新制度の活用をどう後押ししてくか、企業に期待する役割とは何か、環境省 地球温暖化対策課 課長補佐の岸 雅明氏に聞いた。

五輪史上初！リサイクル素材利用の表彰台　持続可能な社会をPR

東京オリンピックの開幕まで50日となった6月3日、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は大会の表彰式（ヴィクトリーセレモニー）で使用する表彰台や衣装などを発表した。市民から回収したリサイクル素材を使って表彰台をつくる画期的なプロジェクト＜みんなの表彰台プロジェクト＞がつい完結。世界が注目した発表会の模様を紹介する。

温対法改正で脱炭素化が加速　企業の新たなメリットとは（前編）

改正地球温暖化対策推進法（温対法）が5月26日、参院本会議において採決され、全会一致で可決し、成立した。政府が2020年10月に宣言した「2050年カーボンニュートラル」を基本理念として法律に位置づけるとともに、地域創生につながる再エネの導入を拡大する制度の創設、企業の排出量情報の「見える化」を推進する仕組みなどが盛り込まれた。環境省は2022年4月の施行を視野に、今後、詳細な制度設計を進める。

グリーンスローモビリティを導入・活用するには？　手引きを公開

国土交通省は5月25日、グリーンスローモビリティの導入と活用を考える地域の実務者（地方公共団体や事業者）のための手引きを公表した。

2050年までにエネルギー由来CO2実質ゼロ　IEAがロードマップ公表

国際エネルギー機関（IEA）は5月18日、2050年までに温室効果ガス排出実質ゼロを目指す世界のエネルギーセクターのためのロードマップ（特別報告書）を発表した。同報告書では、2050年の電源構成比に占める再エネ比率を88％、2030年までに新車販売に占める電気自動車（EV）を60％以上とすることなどを示した。

脱炭素化はブームかトレンドか　そもそも対応する必要性はあるのか？／動画

「2050年カーボンニュートラル」実現へ向けた潮流が世界的に加速する一方、ビジネスの現場からは「企業が脱炭素化に対応する必要はあるのか？」といった基本的な疑問や、「脱炭素化を進める上でどういった課題があるのか、取り組む上でのポイントは何か知りたい」といった声も聞かれる。

NECのBCP・BCM、カギはサプライヤーとの関係強化

気候変動に伴う自然災害、感染症の世界的な蔓延、テロリズムやサイバー攻撃...。あらゆるリスクに備えて事業継続計画(BCP)を立案・実施することは、今の企業にとって重要課題の1つ。他社に先駆け、サプライチェーンも含めたBCP、BCMに力を入れてきたNEC。その取り組みと対策のポイントを、同社調達本部長 沖見 和弘 氏、人事総務部 シェアエキスパート 堀 格氏に聞いた。

日本の気温は100年あたり1.26℃の割合で上昇　気候変動監視レポート

気象庁は4月、2020年の日本と世界の大気・海洋などの観測・監視結果などを「気候変動監視レポート2020」として発表した。2020年の日本の年平均気温偏差は+0.95℃で、1898年の統計開始以降最も高い値となったことや、日本の年平均気温は100年あたり1.26℃の割合で上昇していることなどを報告した。

人間社会の安全保障としての自然共生社会（後編）

我が国・日本も、新型コロナのパンデミック初期には深刻な医療品不足に陥りました。さらにインバウンド収入の冷え込みにより、経済全体が急速に下降しました。この国はあらゆる資源を海外からの輸入に依存して生きており、環境危機に対して最も脆弱な状況に立たされています。

コロナ禍で減少した国内廃プラ類の処理量、再び上昇傾向に　環境省調査

環境省は5月11日、2020年度の国内の廃プラスチック類処理に関する調査結果を公表した。今回の調査では、産業廃棄物の廃プラスチック類処分施設（中間処理施設）における処理量・稼働率・保管率は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響によって、一時期輸入禁止措置以前の2017年末の水準より大きく低下したが、その後再び上昇していることが確認された。

2050年カーボンニュートラルで電力コストが2倍に？　シナリオ分析を公表

2050年カーボンニュートラルへ向けたシナリオ分析の結果、参考値として設定した2050年の電源構成（再生可能エネルギー54％、原子力10％、水素・アンモニア13％、化石+CCUS23％／2050年）のケースで、電力コストが足元2020年の試算値に比べ2倍程度に増加する可能性があるとのシナリオが提示された。

人間社会の安全保障としての自然共生社会（前編）

国立環境研究所 五箇公一先生が、生物多様性と環境とのかかわりについてわかりやすく解説してくれるコラムの第4回目。今回は、このまま環境破壊を続ければ存続危機に立たされる人類が、自然と共に暮らし、共存共栄できるヒントをいただきました。

停電リスクとリスクマネジメント　不確実性下の意思決定手法

電力流通設備の供給支障や停電発生の多くは、自然現象に由来する。要因に不確かさが内在し、確率論的にしか事象の発生を予測することができない。電力流通設備（送配電設備）に注目して、近年ますます高まりつつある自然災害による停電のリスクとその低減方法について概観する。

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