06月24日日曜日

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ZEHに使える空調・給湯機器一覧（2018年度版）

世界で初めて※AIで少し先の体感温度を予測して「先読み運転」を行うかしこいエアコン。暑い・寒いと感じる体感温度の変化を減らすことで、快適性と省エネ性がより高まった。また、2種類の結線をもつコンプレッサーを開発し、これまで以上に高効率な運転も実現した。冷やしすぎ、暖めすぎを抑えるので近年増えている高断熱・高気密の住宅に最適のエアコンシリーズである。

トヨタが燃料電池トラックをセブンイレブンに供給

トヨタ自動車とセブン−イレブン・ジャパンが、環境対策の具体的な事業にGOをかけた。

自然を活用して魅力ある都市・地域に ― グリーンインフラの可能性（後編）

これらの事例をみると、都市のグリーンインフラは、改めて都市における自然環境の多面的な機能の可能性を見直し、分野や主体、空間の横断的な連携や経済的価値の創出などの視点によって社会的な価値を引き出そうとする取組として考えるべきではないか。

釜山～福岡：往復8900円のエコ船旅

5月末は環境関連イベントなどを韓国で取材した。日本への帰路として選んだのは、韓国南部の街・釜山から九州・福岡への船旅だ。

モビリティ革命本番：主役の座に忍び寄るソフトバンク

今年5月30日、ソフトバンクグループの投資ファンドであるビジョンファンドによるGMクルーズホールディングス（以下クルーズ）への出資が発表された。クルーズは、2013年に設立された自動運転のベンチャー企業で、2016年にGMによって買収されその一部門となった。有力ファンドによる出資はGMの自動運転戦略の将来性を担保するものとみなされ、翌5月31日のGM株は前日比12.9％の大幅高となった。

モンゴル・ウランバートル、深刻な冬季の大気汚染にビジネス共創で挑む

アジアの新興国が歩もうとしている道が地球全体の環境破壊を大きく加速し、日本の環境問題が解決しても、アジアの環境問題が解決しない限り、2050年−2100年（我々の孫やひ孫世代の時代）には地球が惑星限界を迎えると言われている。

自然を活用して魅力ある都市・地域に ― グリーンインフラの可能性（前編）

都市の公園や緑地などのオープンスペースや農地は、多面的な機能を持っていることがよく知られている。実際に、公園や緑地は、地域の交流の場となるだけではなく、地球温暖化の防止、ヒートアイランド現象の緩和、火災の延焼の抑制、生物多様性の保全など様々な役割を果たしている、さらに、都市における農地も農作物の生産の場となることに加え、レクリエーションや景観形成などのさまざまな機能を持っている。そして、これ...

ESG投資で注目される従業員・サプライヤーへの配慮とは？（第3回後編）

冒頭の「人財」と最も縁の深い分野がこの育成である。日本企業ではOJT（On－the－job training）により、それぞれの職場に応じた研修が日常業務の一環として…

2017年度ZEHビルダーアンケート「ZEHビルダーの本音」大公開

編集部では、ZEHビルダーに自社のZEHの営業状況や販売状況、顧客の関心状況についてアンケートを行った。ZEHビルダーの状況が置かれている立場などが聞けて参考になった。支援制度等はさまざま進められているが、改善すべき課題も多いようだ。（調査は2017年4月に実施）

GMシボレーコルベットがEVになるのは20xx年か？

迫力満点のロングノーズボディにV8エンジン。

非化石価値は新市場？！　2018年5月の政府発ニュース29件

今月のエネルギー関連の注目の1つといえば『非化石価値』でしょう。オークション結果が出ましたね。また、今年度の補助事業がいくつか開始していることなども要チェック。環境省の補助金は、最大3分の2出ることからも注目です。

ESG投資で注目される従業員・サプライヤーへの配慮とは？（第3回前編）

第2回ではESGのSである社会側面の中でも顧客・地域社会についてSDGsへの対応を含め触れたが、第3回では従業員およびビジネスパートナー（サプライヤー、下請、代理店）について取り上げる。従業員については人材ではなく「人財」と表現する企業も多い反面、配慮すべき側面が多岐に亘るため「言うは易く行うは難し」との印象が強い。またビジネスパートナーについては従業員同様重視しなければならないにもかかわら...

ベルリン発の新環境ビジネスDYCLE ― おむつから始まるいきものの循環（後編）

幾つもの果物の木が植えられた畑から、近隣に住む家族がたわわに実る果実をもぎ取り、それが食卓に並ぶ光景を実現するには膨大な土が要り、膨大な堆肥が要る。

総合商社の強み活かし、電気を通じて日本を元気に

丸紅グループはこれまで、海外の発電所の設計・調達・建設を一括して請け負うEPC事業を中心に電力事業を展開。1990年代から、自前で発電設備を建設・運営し、電力を電力会社に売るIPP（Independent Power Producer、独立系発電事業者）に参入。日本を含む世界23カ国において、安定的な電力供給体制を構築している。

「2050年GHG排出ゼロ」目指す日本初『RE100』企業の環境経営（後編）

2017年4月からスタートした19次中期経営計画では『リコー再起動』を掲げ、お客様への提供価値メッセージとして『EMPOWERING DIGITAL WORKPLACES』を打ち出す。リコーのビジネス対象を...

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事例で学ぶ！ディマンドリスポンスとネガワットの基本

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	「太陽光発電システムの設計ガイドライン 2017年度版」が策定	571