「エコ住宅」「省エネ住宅」が、住宅業界での新常識になりつつある。消費者のエコ志向はますます強まっており、食品や飲料では、カーボンオフセット付き商品や植物性プラスチック原料のものが登場。自動車業界でも、エコカー補助金やエコカー減税の効果もあり、ハイブリッド車など、低燃費で排気ガスの少ないエコカーが選ばれるようになっている。この流れは住宅業界でも同様で、国としても、「住宅の省エネルギー基準」を強化し、住宅における省エネ化・エコ化がますます進んでいる。
住宅には、様々なエコ技術が凝縮されている。少し前には、高気密・高断熱や、ホルムアルデヒドフリーの塗料などが話題に上った。今、各社がこぞって打ち出している新製品が、「太陽光発電パネル付き住宅」。2009年1月から国の補助金制度が始まったこともあり、俄かに活気づいている。更に、同年11月からは、余剰電力の買取制度が開始され、太陽光発電人気は更に加速している。
その他、エコ住宅に欠かせない設備・システムとしては、例えばエコキュート、エコウィル、エコジョーズなどの高効率給湯器。2009年に発売された家庭用燃料電池「エネファーム」も、最大140万円の国の補助金が付くとあって人気だ。 また、太陽熱温水器やソーラーシステム、断熱材や高反射率塗料、照明や水回りについても、LED照明や節水型トイレなど、省エネ型のものが積極的に採用されている。更に、電気自動車の充電設備を兼ね備えた家や、蓄電池システム、消費エネルギーの見える化モニターなども登場。エコ住宅の機能は、今後も進化を続けそうだ。
ただ、エコ住宅を建てるには、初期投資がかかる、というのが難点。そのため、太陽光発電や省エネ給湯器など、種々の補助金制度が設けられている。2009年度の第2次補正予算では、住宅版エコポイント制度の創設が決定。予算は1,000億円程度で、エコ住宅の新築や、断熱材を採用したリフォームをする場合にポイントが付与される。こういった国の補助制度も、エコ住宅普及の追い風になりそうだ。
大手ハウスメーカーのほか、異業種からも参入が相次ぐ「賢い住宅＝スマートハウス」。そのカギはエネルギーマネジメントだ。創エネ機器や蓄電池などをうまく連携させ、エネルギーの需給バランスを管理して、最適なエネルギー利用の形を作り出す、究極のエコ住宅とも言える。
住宅のトップランナー基準とは、省エネ法で定める「住宅事業建築主の判断の基準」を指す。3月8日に申請が始まった住宅版エコポイント制度では、「トップランナー基準相当の住宅」がポイント発行対象となる。
長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた長期優良住宅の普及を促進することで、環境負荷の低減を図り、良質な住宅ストックを将来世代に継承することで、豊かでやさしい暮らしへの転換を図る。その建築及び維持保全に関するために2009年6月に施行されたのが「長期優良住宅の普及促進に関する法律」。税の特例措置屋住宅ローンの供給支援などが受けられる。
日本大学が中心となって進める、エコ住宅プロジェクト。2010年1月31日に完成した「ロハスの家」は、全ての電力を太陽光発電や風力、地熱などの再生可能エネルギーで賄うため、送電線が無い。その他、地下1階・地上1階、室内が6畳ほどの家の中には、高断熱・高気密構造や、降水をろ過して生活用水として利用できる仕組みなど、様々な技術が結集されている。同プロジェクトには、福島県郡山市を中心とする環境関連の中小企業も参画しており、各社の環境技術が活かされている。データ収集・分析の面で大学のサポートを得て、事業化の足掛かりにしたいという考えもあるようだ。
尚、「ロハスの家2号」が2010年3月に完成予定。地上2階建てで、リサイクルと組み立てが容易なガラス壁と鉄骨を材料に使っており、断熱や蓄熱の仕組みも取り入れる。
