サーキュラーエコノミーのコラム一覧

新しい潮流に対応する新技術の導入可能性／動画

動画シリーズ「デジタル化で進むエネルギー都市サービスの展望」では、東京大学大学院工学系研究科　技術経営戦略学専攻　准教授田中謙司氏が、全4回のシリーズを通じ、環境調和型経営が求められる背景、新たな技術の導入可能性、今後のデジタル化で環境・エネルギー業界はどう変化していくのか―などについて解説する。第2回のテーマは「新しい潮流に対応する新技術の導入可能性」。

脱炭素化へ向けた世界的な潮流と技術イノベーションへの期待／動画

世界中で脱炭素へ向けた流れが進む中、企業に気候変動対応を求める動きが加速し、ビジネスに与えるインパクトも大きくなった。環境調和型の経営への変革が迫られるなか、こうした新しい潮流に対応する技術・サービスも生まれつつある。

VWの本社食堂がベジタリアン料理のみに　肉を食べずに気候保護？

ドイツで車メーカーといえば、真っ先にフォルクスワーゲン（VW）を思い浮かべる人が多いだろう。VWの名物は車だけではない。実はドイツではVW自家製カレーソーセージが有名である。社員の福祉厚生の一環として本社工場の敷地で製造してきた。しかしこの名物カレーソーセージが、この春より本社の社員食堂から姿を消した。なぜなのだろうか。

CEの実現へ　東京都の先進的な取り組み「2R +水平リサイクル」とは

2050年のゼロエミッション、2030年のカーボンハーフに向け、重要な分野の1つとなる資源循環。中でもCO2削減に絡む重点分野として東京都が注力するのが、プラスチック対策と食品ロス削減だ。サーキュラーエコノミーの実現を目指す、都の先進的な取組みについて、環境局・資源循環推進部に聞いた。

都、30年カーボンハーフ実現に向けたシナリオ　鍵を握るのは自身の取り組み

『ゼロエミッション東京』へ向け、2021年1月27日、小池都知事は“2030年までに温室効果ガス排出量を2000年比で50％削減、再エネ電力の利用割合を50%程度まで高めていく”ことを表明した。東京都自身が率先して脱炭素への行動を起こすことで、都民、企業、市民団体を巻き込み、〈TIME TO ACT〉で2030年のカーボンハーフを目指していく。

家康の隠居地・駿府の謎　陸の防御都市、海の攻撃都市（後編）

一見して駿府は、南側で無防備に海に開いている。実は、この海が駿府を守っていた。

家康の隠居地・駿府の謎　陸の防御都市、海の攻撃都市（前編）

コラム連載の第17回目は、徳川家康がどうして終（つい）の棲家（すみか）として駿府を選んだのかについて地形をもとにその謎を解いていく。

グリーンランドで観測史上初の雨　「人類への警鐘が鳴っている」

お天気キャスターでおなじみの森田正光氏が、環境問題や異常気象などについて語るコラム。第六回目は、史上初めて観測されたグリーンランドでの「降雨」の話を皮切りに、異常気象について語っていただきました。

発電プラントが街のランドマークに？！　デンマークのユニークな施設に注目

デンマークのコペンハーゲンにある巨大スロープ「CopenHill」は、頂上の高さ85メートル。高い煙突から白煙(水蒸気)が流れる下で、人工芝のスキーやクライミング、イベントや食事ができ、余暇の新スポットとして市民たちに親しまれている。年間を通じて屋外活動をし、市民たちに楽しい思い出を作ってほしいとのビジョンで作られ、2年前にオープンした。

再エネでポテトチップを製造　カルビー流脱炭素戦略に迫る

カルビーは、各務原工場（岐阜県各務原市）の全使用電力を、中部電力ミライズの提供するCO2フリーメニューに切り替えた。これにより、同工場の全商品の生産プロセスで、電気使用におけるCO2フリーを実現。再エネでポテトチップスを生産する、同社の脱炭素へ向けた取組みについて聞く。

なぜCE化に向けた動きが生じているのか（5）変わる消費者意識

さらに、消費者の行動もCE化を念頭においた消費行動を行うように変化しつつあることもひとつの要因ではないだろうか。消費行動の変化を定量的に観察できる指標として、ここでは、リユースやシェアリング、製品デザインそのものの見直しといった点についていくつかの事例を紹介する。

地球温暖化対策推進法が改正　そのポイントを環境省担当者が解説

第22回環境ビジネスフォーラムの締めくくりとして登壇したのは、環境省地球環境局地球温暖化対策課の岸雅明氏。『2050年カーボンニュートラルに向けた政策』と題し、脱炭素へ向けた潮流、地球温暖化対策推進法の改正、環境省の取組みなどについて講演した。

なぜCE化に向けた動きが生じているのか（4）気候変動を意識する株主の意向

こうした投資家側の投資行動変化に対して、先進的なグローバル大企業は、脱炭素化の手段として自社の事業モデルの中にサーキュラーエコノミーのコンセプトを組み込む動きを進めている。

なぜCE化に向けた動きが生じているのか（3）機関投資家の視点を読み解く

前回まで2回にわたり、資源制約要因、気候変動要因、政策的要因、そして技術的要因といった4つのマクロ視点から、CE化が進む要因について概説をしてきた。今回は、社会的要因として、（1）投資家、（2）企業、そして（3）消費者のそれぞれにおいてどのような行動変容が生じつつあるのか、その変化のトレンドについて3つの視点から紹介する。

気候変動リスク、事業者に求められる「適応策」とは？

加速する地球温暖化、地域や事業者にも大きな影響が出てくる。CO2排出量を削減し気候変動の影響を緩和するとともに、その状況に大きく左右される生活環境や事業環境に備える適応策が求められることになる。8月26日にオンラインで開催された「気候変動とそのリスク、適応策」をレポートする。

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