井熊 均（いくま・ひとし）

日本総合研究所　創発戦略センター所長

1983年早稲田大学大学院理工学研究科修了後、同年三菱重工業株式会社入社。1990年に株式会社日本総合研究所入社ののち、産業創発センター所長を経て、2002年より現職。2014年より同社常務執行役員。早稲田大学大学院 非常勤講師、内閣府 官民競争入札等監理委員会 委員などを兼務。専門分野は事業の計画・提携・運営、産業政策、ベンチャービジネス、環境産業、公共IT政策、地域経営、公共財政、中国・アジア市場など。

著書に『エネルギーサービスプロバイダー』（日刊工業新聞社、共著2002年）、『分散型エネルギー』（日刊工業新聞社、編著2004年）、『次世代エネルギーの最終戦略』（東洋経済新報社、2011年）など多数。新著は『なぜ、トヨタは700万円で「ミライ」を売ることができたか？』（日刊工業新聞社、編著2015年）。

執筆記事

• ・地球温暖化の議論の中心はアメリカと中国を挟む太平洋に移った
• ・中国の再生可能エネルギー動向
• ・トランプ政権後のアメリカのエネルギー政策予測
• ・パリ協定 - アメリカ、中国の行方
• ・COP21 ―日本が取り組むべき国際的な役割とは
• ・再エネ導入量の拡大には、十分な国民説明と事業者の強い自覚が必要
• ・メガソーラーをベースに、地域の再エネ資源を活かし継続的な事業を育成
• ・電力小売市場 －チャンスと参入への注意
• ・既存の電力会社とは異なる、新たな価値の創造が鍵
• ・エネルギービジネス次の10年　～電力市場のフロンティアを目指せ～
• ・需要サイドに目を向け、新たなエネルギー価値の創造を
• ・飛躍的な進化を遂げる、分散型エネルギーシステムの可能性
• ・電力自由化前夜 ― マーケティングから見る電力自由化
• ・エネルギー需要と再エネ、地域をつなぐバイオエネルギー
• ・衆議院選挙後、予測される日本のエネルギー政策の行方
• ・エネルギーシステムの転換を視野に入れた制度設計を
• ・フクシマから得た教訓を、誠実に全うせよ
• ・一刻も早い、複数のエネルギーインフラの整備を
• ・電力自由化後の市場を占う
• ・固定価格買取制度、日本のエネルギー政策の未来
• ・太陽光バブルをソフトランディングさせる方法
• ・電力市場参入は、需給動向を見極めることが肝要