
井熊 均(いくま・ひとし)
1983年早稲田大学大学院理工学研究科修了後、同年三菱重工業株式会社入社。1990年に株式会社日本総合研究所入社ののち、産業創発センター所長を経て、2002年より現職。2014年より同社常務執行役員。早稲田大学大学院 非常勤講師、内閣府 官民競争入札等監理委員会 委員などを兼務。専門分野は事業の計画・提携・運営、産業政策、ベンチャービジネス、環境産業、公共IT政策、地域経営、公共財政、中国・アジア市場など。
著書に『エネルギーサービスプロバイダー』(日刊工業新聞社、共著2002年)、『分散型エネルギー』(日刊工業新聞社、編著2004年)、『次世代エネルギーの最終戦略』(東洋経済新報社、2011年)など多数。新著は『なぜ、トヨタは700万円で「ミライ」を売ることができたか?』(日刊工業新聞社、編著2015年)。
執筆記事
- ・地球温暖化の議論の中心はアメリカと中国を挟む太平洋に移った
- ・中国の再生可能エネルギー動向
- ・トランプ政権後のアメリカのエネルギー政策予測
- ・パリ協定 - アメリカ、中国の行方
- ・COP21 ―日本が取り組むべき国際的な役割とは
- ・再エネ導入量の拡大には、十分な国民説明と事業者の強い自覚が必要
- ・メガソーラーをベースに、地域の再エネ資源を活かし継続的な事業を育成
- ・電力小売市場 -チャンスと参入への注意
- ・既存の電力会社とは異なる、新たな価値の創造が鍵
- ・エネルギービジネス次の10年 ~電力市場のフロンティアを目指せ~
- ・需要サイドに目を向け、新たなエネルギー価値の創造を
- ・飛躍的な進化を遂げる、分散型エネルギーシステムの可能性
- ・電力自由化前夜 ― マーケティングから見る電力自由化
- ・エネルギー需要と再エネ、地域をつなぐバイオエネルギー
- ・衆議院選挙後、予測される日本のエネルギー政策の行方
- ・エネルギーシステムの転換を視野に入れた制度設計を
- ・フクシマから得た教訓を、誠実に全うせよ
- ・一刻も早い、複数のエネルギーインフラの整備を
- ・電力自由化後の市場を占う
- ・固定価格買取制度、日本のエネルギー政策の未来
- ・太陽光バブルをソフトランディングさせる方法
- ・電力市場参入は、需給動向を見極めることが肝要