連載第3回目では、パーソナル・ナッジに向けてモデル化された、省エネ行動の実行要因モデルについて解説しました。今回は、このモデル化の成功のポイントを、三浦輝久氏（電力中央研究所 上席研究員）、服部俊一氏（電力中央研究所 主任研究員）、澤井大樹氏（イデアラボ 代表取締役）、および伊藤言氏（イデアラボ 研究員）へのインタビューを交えて考察していきます。加えて、本モデルを応用することによるナッジの新たなフレームワークを提案したいと思います。
まずは家庭内の省エネ行動を網羅的に把握することからスタート
――本研究では、省エネ行動のパーソナル・ナッジを実現するために、まず家庭内の省エネ行動のメカニズムを明らかにしています。なぜ、そのようなアプローチを取ったのでしょうか？
続きは有料会員登録後にお読みいただけます。
- オンラインでは実務に直結する有益なオリジナル記事を掲載
- 登録月（購入日～月末）は無料サービス
- 環境設備の導入・営業に役立つ「補助金情報検索システム」も利用可能
- 本誌「環境ビジネス」の電子ブックも読み放題
- 月額
- 1,300円(税込)
- 年額
- 15,600円(税込)
