> コラム > (9)エネルギー事業者がナッジ活用を進めるために求められること(前編)
気候変動・省エネ分野におけるナッジ活用の最新動向と社会的インパクト

(9)エネルギー事業者がナッジ活用を進めるために求められること(前編)

前回までの連載(第3回~第8回)では、研究事例紹介の第1弾として、パーソナル・ナッジの実現を目指した一連の研究成果を題材とし、その締めくくりとしてナッジ活用を推進していくための3つの課題を整理しました。

そして、今回からは、研究事例紹介の第2弾として、2018年から2019年にかけてBECC JAPANで発表された3つの研究成果(以下、一連の研究成果)を題材とします。

この一連の研究成果では、エネルギー事業者からナッジを活用した省エネ情報を家庭に対して提供することよって、どのくらいの省エネ効果があるかを明らかにしています。こういった成果や研究プロセスを踏まえ、今後、エネルギー事業者がナッジの活用を推進するために求められることを平山翔氏(住環境計画研究所 主任研究員)、小林翼氏(住環境計画研究所 研究員)、および西尾健一郎氏(電力中央研究所 上席研究員)へのインタビューを通じて2回(第9回~第10回)に渡って考察していきます。

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