前回の連載（第7回）では、パーソナル・ナッジの実現に向けた課題を、三浦輝久氏（電力中央研究所 上席研究員）、服部俊一氏（電力中央研究所 主任研究員）、澤井大樹氏（イデアラボ 代表取締役）、および伊藤言氏（イデアラボ 研究員）へのインタビューを交えて考察しました。今回も、引き続き同4名へのインタビューを交えて、パーソナル・ナッジの実現に向けた課題を考察していきます。
――質的アプローチによって、省エネに関する情報に対してタイプごとに異なる反応を示すことが明らかになったということですが、パーソナル・ナッジの実現に向けて、どのようなことがいえるのでしょうか？
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この記事の著者
気候変動・省エネルギー分野を中心に、国の制度設計や政策手法の検証に関わる多数のプロジェクトに従事。
また、国内最大手の小売電気事業者を含む10団体の産学官連携コンソーシアムをけん引し、国内最大級となるナッジを活用した省エネ実証において、政策手法としてのナッジの効果を検証する。
そのほか、スマートコミュニティや電力小売り自由化に関連する多くの新規事業開発（戦略立案、アライアンス推進、ソリューション開発等）にも関与する。
大手印刷会社、米国会計系コンサルティングファームを経て現職。
早稲田大学大学院 環境・エネルギー研究科 博士課程（工学）修了。
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