「同業他社の開示例をどこまで参考にできる？」「脱炭素に向けた活動をまだ行っていないので、開示が行えない」「3年前にLEDへの切り替えや空調機器の更新を行ったが、今さら開示内容に含めてもよいか」脱炭素に関する情報開示に向けて、専門家がいない企業は知識もリソースも十分ではない場合が多い。ポイントを押さえて評価を得るにはどのような情報開示が有効か、数多くの企業課題解決を成功に導いてきたプロレド・パートナーズの環境コンサルティングセクターリーダー石塚遼氏に道案内してもらう。（連載第17回、バックナンバーはこちら）
今回は、情報開示にあたって弊社がよく聞く担当者の悩みと解決策について解説する。
悩み1：同業他社をどこまで参考にして良いのかわからない
「A社のような情報開示をしたい」「同業他社を真似て開示をすればよいのではないか」という声をよく聞く。
