連載「これから始めるリーダーのための脱炭素ステップ解説」の第７回。「調達先はここに決めた！」、「複数社に提案依頼をするぞ！」、「なかなか決められない・・・」。脱炭素を実行する際に、調達先をすぐに決められるケースやそうでないケースなど、判断に迷う場面である。今回はいよいよ脱炭素の施策を実行することになった際に、気を付けるべきポイントを解説。数多くの企業課題解決を成功に導いてきたプロレド・パートナーズの環境コンサルティングセクターリーダー石塚遼氏に道案内してもらう。（バックナンバーはこちら）
前回は、作成した脱炭素ロードマップをもとに経営層に提言し、実行について適切に意思決定をしてもらうためのポイントを解説した。今回は脱炭素の施策を実行する際に気をつけるべきポイントを解説する。
調達先を１社に決め打ちすると機会損失のリスクが高まる
脱炭素を行う際だけの注意点ではないが、施策実行フェーズにおいて調達先を選択する際にリーダーが肝に銘じなければならないのは「１社が提案できることは、ほかの10社でも可能である」ということだ。 複数の選択肢がある中で、１社からしか見積もりを取らず決め打ちで採用することは、コスト面での損失が大きくなる可能性がある。特に実行時期が長い脱炭素の施策に関してはなおさらその影響は大きくなってしまう。
例えば、電力の脱炭素施策である太陽光のオンサイトPPAを導入する場合について説明をする。
