脱炭素ロードマップに採用する施策は、実行の難易度別に分けることでサプライヤーを選定する際の役に立つ。その整理の仕方について、数多くの企業課題解決を成功に導いてきたプロレド・パートナーズの環境コンサルティングセクターリーダー石塚遼氏に道案内してもらう。（連載第23回、バックナンバーはこちら）
今回より施策実行に関して、難易度別の分類、サプライヤー選定、提案依頼、社内稟議の４つのステップに分けて解説を行う。まずは難易度別の分け方について解説する。
ロードマップにて採用している施策はすぐに実行可能か
前回、脱炭素ロードマップに採用する施策を選択する際、効果発動までに必要な時間ごとに短期、中期、長期に分けて整理する必要性を説明した。実行時には実現難易度によってアプローチが変わるため、さらなる整理が重要となる。実現難易度は、実施に向けて必要な人的リソース、巻き込みが必要な組織の数や実績例の数、必要となる費用などによる。
