「競合他社はTCFDのシナリオ分析までしているが、自社はできていない」「目標も決まっていないのに、排出量だけ開示するの？」など、情報開示について悩む声は多い。成果にこだわり数多くの企業課題解決を成功に導いてきたプロレド・パートナーズの環境コンサルティングセクターリーダー石塚遼氏に道案内してもらう。（連載第4回、バックナンバーはこちら）
前回までは、CO2排出実績データの収集と分析方法について解説した。今回は、実際に削減活動を始める前の脱炭素の取り組みに向けた情報開示に関して解説する。
情報が完全に揃っていなくても開示してよいものか
情報開示は、全てのデータが揃わなくても行うことでステークホルダーの認知を得られる。そのため、小出しでもよいのでできるタイミングで順次行うべきだ。その理由は以下の通りである。
