地域の自立はエネルギーの自立から
農林業の卓越した中山間地は自然エネルギーの宝庫である。古代から20世紀の初頭に至るまで、人びとは自ら近くの野山に出向いて、枯木を集めたり、灌木を伐り出したりして調理用、暖房用の燃料を調達していた。その後、都市化がすすんで木質燃料が市場で取引されるようになると、市場向けの薪炭生産が中山間地の重要な生業（なりわい）となった。
この状況を一変させたのが1960年代に始まる「燃料革命」である。大量に輸入される安価な石油に押されて、薪や炭はあっという間に市場から消えていった。前にも述べたように、1立方メートルの木材は発熱量において1バレル（159リットル）の原油とほぼ等価である。70年代の初頭、日本に入ってくる原油の価格はバレル10ドルにも満たなかった。当時の薪ストーブやかまどはエネルギーの変換効率が低かったから、原油1バレル分の熱を得るのに2～3立方メートルの木材を要したと思われるが、これだけの薪をつくるには当時でも30ドルや40ドルはかかったであろう。エネルギー市場から木材が駆逐されるのは当然である。
80年代の欧州では、原油がバレル35～50ドルまで上昇しないと木質エネルギーの復活は難しいと言われていた。この要件が満たされるようになるのは、今世紀に入ってからである。近年ではバレル100ドルの大台を超えることも珍しくない。石油と並んで石炭や天然ガスの価格も相当に引き上げられている。
こうした状況を背景にして世界の至るところで木質燃料復活の兆しが見られるようになった。それはまた、燃料革命のあと経済のグローバル化で地場産業の不振にあえいでいた中山間地からすれば、久方ぶりの朗報でもある。木質エネルギーを地域起こしに繋げようとする動きは欧州でも見られるようになった。
中部ヨーロッパの小国、オーストリアは木質バイオマスのエネルギー利用で世界の先頭を走る国の一つだが、この国が目指す「エネルギー転換（Energiewende）」には「燃料革命」で失われた木質燃料を復活させようという意欲が感じられる。政府の指図というより、地元の人たちが自発的に立ちあがって、さまざまな木質エネルギービジネスに取り組んでいる。外国や都市部から高価な化石エネルギーを買い続けていたのでは自分たちの経済が持たないという思いもあるだろう。「地域の自立はエネルギーの自立から」が一つの合言葉になりつつある。
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