岩崎 貴行 （いわさき たかゆき）

岩崎貴行写真）IMG_7591
環境ビジネス編集部 調査分析担当
2003年日本経済新聞社入社。政治部、金沢支局、社会部、文化部、さいたま支局を経て、23年4月地域報道センター次長。24年10月に宣伝会議に入り、現在は雑誌「環境ビジネス」、環境ビジネスオンラインの編集・執筆を担当。環境業界の様々な政治・市場動向、最新のソリューションを追う。

この著者の記事

スマートエネルギーウイークには中国系企業が多数出展した（環境ビジネス撮影）

エネルギー・環境分野の大展示会　蓄電製品など中国企業に勢い

2025年2月26日(水)
太陽光発電関係の展示会の様子（環境ビジネス撮影）

展示会参加の中国企業、蓄電池・太陽光の「併設型」で拡販狙う

2025年2月27日(木)
脱炭素経営に関する製品やソリューションが多数展示された（環境ビジネス撮影）

「脱炭素経営」で製品展開 エネ資源乏しい日本の総合力示す

2025年2月28日(金)
脱炭素支援に関するブースが並ぶ展示会場（環境ビジネス撮影）

脱炭素化システム・クラウド、緻密な設計や管理がカギ　企業間競争激化

2025年3月3日(月)
政府は脱炭素実現に向け、再エネと原発を最大限活用する方針（出所：首相官邸）

エネルギー基本計画決定　ペロブスカイトなど次世代技術で再エネ拡大期待

2025年3月5日(水)
洋上風力は太陽光と並んで重要な再生可能エネルギーだ（画像はイメージです）

エネルギー基本計画、「脱炭素電源」目標達成のカギは洋上風力・原発

2025年3月6日(木)
地球温暖化対策計画を議論する政府の地球温暖化対策推進本部（出所：首相官邸）

政府、GHG次期削減目標を国連に提出　「2050年ネット・ゼロ」は可能か

2025年3月12日(水)
JCLPの会合には与野党の国会議員が参加。2024年12月東京都内にて（環境ビジネス撮影）

GHG次期削減目標に不十分の声も　2050年「ネット・ゼロ」達成に危機感

2025年3月13日(木)
Mathyos Global Advisory のTom O' Sullivan 氏（環境ビジネス撮影）

トランプ政権・中国の脱炭素政策の行方、グローバルカンファレンス初日

2025年3月17日(月)
タナカグローバル最高経営責任者の田中 伸男氏（環境ビジネス撮影）

エネルギー情勢・ペロブスカイトの現状分析、グローバルカンファレンス最終日

2025年3月18日(火)
大阪・関西万博に開設されるNTTのパビリオン（出所：NTT）

大阪・関西万博のNTTパビリオン、「Perfume」を3D空間伝送

2025年3月25日(火)
ゼオライトの模型（環境ビジネス撮影）

空気中からCO2回収、ゼオライト吸着でコスト低減　東大発新興企業（前編）

2025年3月26日(水)
DAC技術イメージ（出所：プラネットセイバーズ）

空気中からCO2回収、ゼオライト吸着でコスト低減　東大発新興企業（後編）

2025年3月27日(木)
サステナビリティ開示基準では、気候変動に伴う業績の影響などを開示する必要がある。画像はイメージです（出所：PIXTA）

サステナビリティ開示基準、押さえるべきポイントは（前編）

2025年4月2日(水)
金融庁はサステナビリティ開示基準の適用対象を2027年3月期以降順次拡大する（出所：PIXTA）

サステナビリティ開示基準、押さえるべきポイントは（後編）

2025年4月3日(木)
カナダの首相に就任したマーク・カーニー氏（カーニー氏のXより）

米国との関税問題などで世界が注目　カナダ・カーニー首相とは？（前編）

2025年4月8日(火)
経済・金融の専門家で気候変動問題にも詳しいカーニー氏（出所：マーク・カーニー氏公式X）

米国との関税問題などで世界が注目　カナダ・カーニー首相とは？（後編）

2025年4月9日(水)
政府は産業のイノベーション政策をさらに進める方針だ　画像はイメージです（出所：PIXTA）

ファクトリーイノベーションで日本の製造業に変革を（前編）

2025年4月10日(木)
ヤマハ発動機のオール電化塗装ライン（出所：ヤマハ発動機）

ファクトリーイノベーションで日本の製造業に変革を（後編）

2025年4月11日(金)
（出所：ホワイトハウス）

世界を攪乱「トランプ関税」　環境施策・事業への影響は？（前編）

2025年4月15日(火)
（出所：ホワイトハウス）

世界を攪乱「トランプ関税」　環境系施策・事業への影響は？（後編）

2025年4月16日(水)
改正建築物省エネ法・建築基準法によって建物の脱炭素の進展が期待されている。画像はイメージです（出所：PIXTA）

建物の脱炭素化は進むか？　改正建築物省エネ法・改正建築基準法施行（前編）

2025年4月22日(火)
改正建築基準法では木造建築の推進を強く打ち出している 画像はイメージです（出所：PIXTA）

建物の脱炭素化は進むか？　改正建築物省エネ法・改正建築基準法施行（後編）

2025年4月23日(水)
高機能・環境配慮型素材であるセルロースを一部使用した自動車（2024年10月、静岡県富士市、環境ビジネス撮影）

半導体、医療、ペロブスカイト…脱炭素・高機能素材が先端産業への道を拓く

2025年4月23日(水)
東京都と川崎市の住宅太陽光義務化は注目度が高い。画像はイメージです（出所：PIXTA）

東京都と川崎市で住宅太陽光の設置義務化　買取・自家消費で費用回収も可能

2025年5月7日(水)
FITからFIPへの円滑移行は、再生可能エネルギーを拡大する際に極めて重要だ 画像はイメージです（出所：PIXTA）

どうする「卒FIT」　FIPへの円滑移行、太陽光離脱防止策は可能か？

2025年5月7日(水)
住宅太陽光の設置が義務化された川崎市の中心部（出所：PIXTA）

東京都と川崎市の住宅太陽光設置、事業者に義務付け　全国自治体に広がるか

2025年5月8日(木)
日本独自のEV充電規格が米国から批判されている（画像はイメージです／出所：PIXTA）

日本独自のEV充電規格「チャデモ」、米国が「非関税障壁」と問題視

2025年5月13日(火)
チャデモがトランプ関税をめぐる交渉材料になる可能性も浮上。画像はイメージです（出所：PIXTA）

日本のEV充電規格「チャデモ」、トランプ関税交渉の行方左右も

2025年5月14日(水)
日産とホンダの統合協議はあっさりと破談した（出所：日産）

ホンダ・日産の統合破談、日本の自動車は国際競争脱落　EV戦略大幅遅れ

2025年5月19日(月)
第6回脱炭素先行地域に選ばれた福井県池田町（出所：池田町）

脱炭素先行地域、政府目標まで「あと12」　2030年までに具体的成果必要

2025年5月28日(水)
画像はイメージです

脱炭素先行地域の「実効性」「実現性」は？　環境省中間評価、厳しい判定も

2025年5月30日(金)
北海道石狩市で建設される再エネデータセンター（出所：東急不動産）

地域脱炭素とまちづくりの「両立」は可能か？　先進事例の「ヨコ展開」狙う

2025年5月30日(金)
北九州で商用運転を開始した浮体式洋上風力発電所（出所：三井住友ファイナンス＆リース）

日本の脱炭素、カギ握る浮体式洋上風力　2040年度目標設定へ

2025年6月4日(水)
コメの不足・高騰が続く「令和の米騒動」が世間を騒がせている　画像はイメージです（出所：PIXTA）

「令和の米騒動」から考える、持続可能な農業への転換

2025年6月5日(木)
太陽光など再エネの発電事業者の倒産や廃業が増えている（画像はイメージです／出所：PIXTA）

再エネ発電所の倒産・廃業なぜ増えた？　「卒FIT」後を見据えた対応必要に

2025年6月9日(月)
住友ゴム工業と山梨県が開発した水素製造装置（出所：山梨県）

水素・アンモニア燃料でまず「低炭素」　『化石大国』返上なるか

2025年6月11日(水)
政府と東証はカーボン市場の拡大を目指す　画像はイメージです（出所：PIXTA）

拡大する日本のカーボン市場　世界の動きに追いつけるか？

2025年6月18日(水)
大量の電力を消費するデータセンターの省エネ化は喫緊の課題だ　画像はイメージです（出所：PIXTA）

データセンターの省エネ義務化に向けた「3つの課題」

2025年6月23日(月)
サステナブル経営の重要性がますます高まっている（出所：PIXTA）

サステナブル経営は大手企業・団体の「一大関心事」　利益確保との両立は？

2025年6月27日(金)
川崎重工の水素運搬船技術をベースにして、船舶業界を挙げて水素運搬船の量産を目指す（出所：川崎重工業）

川崎重工など造船3社、水素運搬船の共同量産を検討　その狙いは？

2025年7月1日(火)
定置用蓄電池・蓄電所の需要が高まっている　画像はイメージです（出所：PIXTA）

定置用蓄電池・蓄電所は再エネ事業の「中核」　産業用＆系統用に脚光

2025年7月14日(月)
羽田空港で国産SAFの供給が始まった（出所：東京都、日揮ホールディングス）

東京都、全国初の国産SAF支援制度　羽田空港で供給開始も課題多く

2025年7月14日(月)